FIT制度終了後はどうする？FIT制度の概要や終了後の選択肢も！

太陽光発電を導入するとFIT制度を利用できますが、FIT制度は一体どういう制度なのか気になりますよね。

そして、FIT制度終了後についても気になる部分かと思います。

そこで今回の記事では、FIT制度の概要や売電価格の推移、FIT制度終了後の太陽光発電の使い方を紹介します。

FIT制度終了後の太陽光発電の使い方は？FIT制度の概要を紹介！

太陽光発電を購入すると、最初の10年間はFIT制度を利用できます。

では、FIT制度とはどういうものなのでしょうか。

また、売電価格の推移についても紹介します。

FIT制度について

FIT制度は、太陽光発電の全国的な普及を目指して2009年に導入された制度です。

FIT制度導入前の日本では、太陽光発電を購入しようとすると300万円近くの初期費用が必要でした。一般家庭に普及するはずがないですよね。

とはいえ、地球温暖化は待ったなしなので、太陽光発電を一般家庭に普及させるための対策を考えなくてはならなくなりました。

そこで登場したのが、太陽光発電の余剰電力を契約している電力会社に売電して収入を得ることができるFIT制度です。

FIT制度利用中は、国が定めた高額な買取価格を適用させることができるので、想像以上の売電収入を得ることに成功するでしょう。

太陽光発電は、売電と自家消費を組み合わせることで、最初の10年で初期費用を回収できるといわれています。

つまり、売電価格が割高なFIT制度を積極的に利用することで、太陽光発電を導入する経済的なメリットを大きく実感できるのです。

売電価格の推移について

FIT制度は、最初の10年間の買取価格が割高に設定されていると紹介しましたが、一体どれくらい割高なのかが気になりますよね。

FIT制度の買取価格の推移は、以下の表をご覧ください。

年度	買取単価 （／kWh）	出力制限なし （／kWh）	出力制限あり （／kWh）
2009	48円
2010
2011	42円
2012
2013	38円
2014	37円
2015		33円	35円
2016		31円	33円
2017		28円	30円
2018		26円	28円
2019		24円	26円
2020	21円
2021	19円
2022	17円
2023	16円
2024	16円（予定）

2023年現在、FIT制度の買取価格が2009年当時と比べて大きく下落していることがわかりますね。

ただ、この数値を見て特に悲観視する必要性はありません。

最終的な収支は過去も今も同じ

太陽光発電のFIT制度の買取価格が減少していることから、単純に「太陽光発電の未来は暗いのでは？」と思ってしまいますよね。

ただ、その点は安心してください。

紹介した通り、太陽光発電でFIT制度が始まった理由は、太陽光発電の初期費用を大幅に削減するためです。

つまり、FIT制度の買取価格が下落しているということは、太陽光発電の初期費用も下落しているということ。

現に、FIT制度が始まった2009年前後は、太陽光発電の初期費用が300万円ほど必要でした。

しかし、2023年現在は100万円前後で購入できるのです。

FIT制度の買取価格が下落する理由もわかりますよね。

FIT制度終了後の太陽光発電の使い方は？選べる選択肢は3つ！

FIT制度は、太陽光発電を導入後10年間で使えます。

ともなれば「太陽光発電を導入して11年目以降はどうなるの？」と疑問に思いますよね。

そこで今回の章では、FIT制度終了後の太陽光発電の効率的な使い方を3つ紹介します。

選択肢①FIT制度終了後も売電を続ける

FIT制度終了後も、実は売電を続けることが可能です。

ただ、FIT制度は国が全国一律で買取価格を定めており、しかも消費者にとって嬉しい割高設定になっていました。

ところが、FIT制度終了後の買取価格は各電力会社に一任されているので、買取価格は一気に下落してしまいます。

たとえば、東京電力エナジーパートナーの場合、卒FIT後（FIT制度終了後）は1kWhあたり8.50円（2023年度の値）で余剰電力を買い取ってもらうことが可能です。

2013年にFIT制度を始めた家庭は、FIT制度の利用で1kWhあたり38円という高値で売電していたので、FIT制度終了後に売電を続けることはデメリットでしかないと想像できますよね。

選択肢②電力会社を乗り換えて売電を続ける

FIT制度終了後に売電を続けたい場合、卒FIT家庭を対象とした売電制度のある電力会社と電力契約を結ぶことが可能です。

家庭でよりお得を実感できる電力会社に乗り換えて、より高い売電収入を得ることができれば、家計も助かりますよね。

既存の電力会社では物足りなさを感じる場合は、積極的に電力会社の乗り換えを検討していきましょう。

選択肢③エネルギーは自家消費へ

FIT制度終了後に余剰電力を売電するのはあまり得策ではない、ということがわかりました。

そこでおすすめなのが、エネルギーを自家消費することです。

太陽光発電が発電した電力を自家消費するためには、蓄電池や電気自動車の導入が望ましいとされています。

そこで、蓄電池と電気自動車を導入した場合のメリットを、それぞれ紹介します。

さっそく見ていきましょう。

エネルギーを自家消費するために蓄電池を導入する

蓄電池を導入すると、太陽光発電が発電した電力を蓄電池に貯め、それを夜間に使用することができます。

日中は在宅していないという家庭におすすめです。

蓄電池があると、夜間の割安電力を効率的に蓄電池に貯めることができ、今までと同じ電力使用量でも電気代が削減できるという嬉しいメリットも体感することができるでしょう。

それと同時に、日中は太陽光発電が発電した電力を貯めることができるので、蓄電池の蓄電残量不足に悩む心配も少なくなります。

蓄電池の導入費用が必要にはなりますが、太陽光発電と蓄電池を併用することで得られるメリットのほうが高く、最終的に10年前後で元が取れるという情報も。

しかも、蓄電池も太陽光発電と同じく初期費用が高額なので、補助金制度があります。

国と自治体の補助金制度を併用することで、蓄電池をよりお得に購入できる可能性も。

太陽光発電を無駄にしないためにも、ぜひFIT制度終了後は蓄電池の購入を前向きに検討してみましょう。

エネルギーを自家消費するために電気自動車を導入する

電気自動車を導入するのも、太陽光発電のFIT制度終了後のおすすめの使い方です。

電気自動車の魅力は、蓄電池機能と自動車機能を兼ね揃えていること。

つまり、1台2役を担うので、まさに一石二鳥というわけです。

しかも、電気自動車は蓄電池よりも大容量。

仮に災害が発生した場合でも、蓄電池より役立つ可能性が非常に高いといわれています。

しかも、普段は自動車としても活用できるので、自家用車を所有している家庭はぜひ電気自動車への乗り換えを前向きに検討してもらえたらと思います。

ただ、電気自動車を非常用電源として利用できるのは、電気自動車と家庭が近くにある場合のみ。

したがって、高層マンションにお住まいの場合や、駐車場と自宅が離れている場合、電気自動車を非常用電源として利用することはできません。

注意しましょう。

FIT制度終了後は太陽光発電でいかに利益を出せるかを模索しよう！

今回の記事では、太陽光発電のFIT制度終了後の効率的な使い方を紹介しました。

太陽光発電はFIT制度中に積極的に売電することで大きな利益を生むことができますが、FIT制度終了後は使い方によっては損をしてしまう可能性も。

今回の記事の最後の章で紹介した通り、太陽光発電のFIT制度終了後は、ぜひ太陽光発電を有効活用できる蓄電池や電気自動車の導入を前向きに検討してみてはいかがでしょうか。

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