太陽光発電の今後に未来はない？将来性のある理由や対策方法について

「太陽光発電の今後に将来性があるのか？」と導入に不安を感じませんか？

太陽光発電は長い期間使うため、導入に踏み切れない人も多いでしょう。

そこで今回は、太陽光発電が将来性についてや今後の対策方法まで解説していきます。

太陽光発電の今後の将来性と4つの課題について

太陽光発電の今後の将来性や課題について解説していきます。

それぞれの課題や現状についても見ていきましょう。

製造コストの下落で初期費用が安い

太陽光発電の普及により量産が進み、また技術開発の向上で高品質の太陽光発電が低価格で販売できるようになりました。

2012年〜2022年の設置費用の推移を見てみましょう。

「出典：太陽光発電について｜資源エネルギー庁」

10年前とくらべて約18万円/kWほど下がり、4kWの太陽光発電の設置費用は100万円を切る低価格で太陽光発電を設置できます。

固定買取価格の値下げが止まらない

2009年～2022年の住宅用パネルの売電価格は、下記のとおりです。

年度	住宅用パネルの売電単価
2009年	48円
2010年
2011年	42円
2012年
2013年	38円
2014年	37円
2015年	出力あり：33円 出力なし：35円
2016年	出力あり：31円 出力なし：33円
2017年	出力あり：28円 出力なし：30円
2018年	出力あり：26円 出力なし：28円
2019年	出力あり：24円 出力なし：26円
2020年	21円
2021年	19円
2022年	17円

2023年の10kW未満の売電価格は、16円/kWhとなり、前年とくらべて1円値下がりしています。

国は今後、2025年〜2027年までに11円/kWhの買取価格を検討しています。

売電収入で少しでも利益を得るためには、早めの導入を強くおすすめします。

自家消費型・中古太陽光発電からの売電が主流に

売電価格の値下がりや10kW以上の太陽光発電の自家消費の決まりなどにより、中古太陽光発電の売電が主流になりつつあります。

設置工事や固定買取価格制度の手続きなしで導入でき、購入後すぐに売電が始められるのもメリットです。

初期費用をおさえられるため、売電型の導入を検討している事業者は中古太陽光発電が向いているでしょう。

売電事業者は新規設置だと利益を伸ばしにくい時代

一般の電力市場でも生き残れるようにFIP制度という新制度が2022年4月から始まったのも理由の一つです。

FIT制度は電力の需給状況に関わらず、固定で買取りが可能でしたが、FIP制度が開始されてから電力の需給状況により買取価格が変動するようになりました。

FIP制度の利用には、1,000kW以上の太陽光発電が必須のため、新規売電事業者には対象設備の導入に負担がかかり、売電の利益を出しづらい状況といえます。

太陽光発電の今後の可能性は？「現状・今後の導入数を徹底比較」

太陽光発電の今後の導入数や現状の設置数をそれぞれ比較してみました。

設置しても今後の見通しがあるのか、世界・国内のそれぞれの設置状況を見ていきましょう。

日本国内の導入数

2012年～2019年までの日本国内の導入状況は、下記のとおりです。

年度	10kW未満の導入台数
2012年	426,868台
2013年	288,118台
2014年	206,921台
2015年	178,721台
2016年	161,273台
2017年	133,012台
2018年	146,640台
2019年	151,422台

（出典：太陽光発電協会｜太陽光発電の状況）

2012年よりFIT制度が始まったことで、太陽光発電の導入が盛んになりましたが、2年後には新規導入数が半分ほど減っています。

2015年以降は、導入台数に大きな変化はなく現在に至ります。

世界の導入数を比較

2020年の世界10ヵ国の設置数は、下記のとおりです。

	年間の設置導入量	累計の導入量
中国	48.2GW	253.4GW
EU	19.6GW	151.3GW
アメリカ	19.2GG	93.2GW
ベトナム	11.1GG	71.4GW
日本	8.2GW	53.9GW
ドイツ	4.9GW	47.4GW
インド	4.4GW	21.7GW
オーストラリア	4.1GW	20.2GW
韓国		16.4GW
ブラジル	3.1GW	15.9GW
オランダ	3GW	13.5GW

「出典：Snapshot of Global PV Markets 2021」

2020年の導入量がもっとも多いのは、中国で253.4GWです。

日本は5位にランクインしており、世界的に見ても再生可能エネルギーの導入意識の高さが分かります。

2030年の導入見込み数

2030年以降より、太陽光発電の導入数は増加する見込みです。

2050年までの国内の導入量は、従来の5割増しの300GWの導入数と予想されています。

（出典：太陽光発電協会｜太陽光発電の状況）

今後の太陽光発電の見通しは？将来性がある5つの理由

太陽光発電の設置は、将来性があるといえる理由について5つ紹介します。

紹介する内容を見ることで、太陽光発電の設置の不安を取り除くことができるでしょう。

新築住宅はZEH化が当たり前になっている

2030年までに政府は、すべての新築住宅をZEH化する方針を固め、2050年までに国内の住宅の全棟をZEH化することに力を注いでいます。

ZEH住宅にすると、断熱と省エネのダブルでエネルギー効率を高め、太陽光発電の設置により一般的な住宅よりも光熱費を削減や売電ができます。

現在の省エネ基準で家を建ててしまうと、2030年以降は住宅の価値が下がってしまう場合もあります。

新築住宅を考えている人は、長期的な目線でZEH化を検討することが重要だといえます。

既存住宅のリフォームで省エネシステムが導入しやすい

ZEH住宅は新築住宅だけに該当するイメージですが、既存住宅のリフォームでもZEH化が可能です。

リフォーム費用は通常よりも高くなりやすいですが、長期間住み続けることで十分な費用対効果に期待ができますよ。

また、ZEH基準を満たすことで、補助金制度も利用できるので、初期費用の一部を回収できるでしょう。

買取価格が下がっても売電は継続できる

卒FIT後も引き続き売電収入を得ることもできます。

大手電力会社に売電をしていた場合、卒FIT後は半分以下まで売電収入は下がります。

しかし、電力会社を変更することで売電単価を上げたり、電気料金の値引きやポイント還元を利用したりすることも可能です。

買い取り業者の切り替えで売電収入の増加につながるので、新電力に乗り換えも検討してみるのも良いでしょう。

電気代の値上げ対策になる

2023年現在も電気料金の高騰は止まらず、光熱費が家計を圧迫しています。

しかし、太陽光発電があれば、電力会社から高い電気料金を支払わずにタダで電気を利用できます。

使用電力に応じて電力会社が設定した「再エネ賦課金」や「燃料費調整額」の影響を受けず負担額を減らせるでしょう。

補助金の活用で導入コストを減らせる

太陽光発電は、国が推奨する補助金や自治体の補助金制度を活用できます。

国が推奨する補助金制度は「ZEH補助金」と「DR補助金」です。

ZEH補助金は、新築住宅に太陽光発電や蓄電池などの省エネシステムを設置し、ZEH基準を満たすことで活用できる補助金制度です。

対してDR補助金は、太陽光発電が設置済み、または蓄電池との同時設置が対象となっています。

また、都道府県によって自治体の補助金の併用ができるので、補助金をダブルでもらうことも可能です。

太陽光発電の今後に備える対策方法

太陽光発電の今後に備える対策方法を紹介します。

将来性のある太陽光発電を有効的に使うためにも、今後に備えて対策をねっていきましょう。

売電価格が高い新電力のプランに乗り換える

東京電力で売電していた場合、1kWhあたり8.5円の買取価格まで下がります。

卒FIT後も売電を継続してしまうと、半分の価格で買い取られてしまいます。

しかし、新電力プランに乗り換えると、9円〜14円/kWhほどの買取価格が設定しており、収入アップにつながります。

• 東邦ガス：9円/kWh（ガスと電気セット：9.5円/kWh）
• ENEOS：10円/kWh
• 伊藤忠ネクスト：最高14.5円/kWh

新電力プランは、利用できるエリアが限定されているので、高く買い取ってもらえる業者を探しておくことが大切です。

蓄電池を取り入れて自家消費に回す

「太陽光発電のエネルギーを有効活用したい人」や「卒FIT後に自家消費したい人」にも蓄電池はおすすめです。

太陽光発電の余剰電力を蓄電池に貯めて、夜間の使用に回して電気代を削減できます。

そのため、今後の電気代の高騰対策や停電対策にも効果的であるといえるでしょう。

今後は「太陽光発電 + 蓄電池」で自給自足する時代へ

今回は太陽光発電の今後について解説してきました。

太陽光発電は年々、導入コストが安くなり取り入れやすいシステムとして世界的に注目されています。

導入コストが安くなった分、売電価格も下がり売るより電気代の方が高くつきやすい傾向です。

自家発電した電力を売って損をしないためにも、「太陽光発電 + 蓄電池」の導入を検討してみるのも良い選択だと言えるでしょう。

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