売電価格の推移は？売電制度誕生の理由や卒FIT後についても！

太陽光発電の売電価格が下落傾向にあると話題になっています。

ともなれば、今現在の売電価格が過去に比べてどれくらい下落しているのか気になることでしょう。

そこで今回の記事では、売電制度の概要はもちろん、売電価格の推移、卒FIT後の売電価格と自家消費がおすすめの理由を解説します。

売電価格の推移が知りたい！そもそも売電制度が誕生した経緯は？

売電価格が下落傾向にありますが、そもそも太陽光発電の売電制度とは何なのでしょうか。

今回の章では、太陽光発電で売電制度が始まった経緯を順を追って解説します。

①地球温暖化が進行したことで太陽光発電に注目が集まった

そもそも太陽光発電は、地球温暖化が進行したことで注目を浴びたシステムです。

というのも、太陽光発電は発電時に二酸化炭素や温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギーの一種。

二酸化炭素や温室効果ガスは地球温暖化の原因となる悪物質ですから、それを排出しない再生可能エネルギーに注目が集まるのは当然のことといえるでしょう。

再生可能エネルギーの主な種類は、以下の通り。

• 太陽光発電
• 風力発電
• 水力発電
• 地熱発電
• 太陽熱発電
• バイオマス発電

この中で、一般家庭に導入しやすい再生可能エネルギーとして注目されたのが、太陽光発電だったのです。

②太陽光発電の本体価格がかなり高額だった

一般家庭に導入しやすい再生可能エネルギーとして太陽光発電が選ばれましたが、2009年当時の太陽光発電の相場は1kWhあたり52万円でした。

一般的な家庭では4.5kWh前後の太陽光パネルを屋根に乗せるといわれていますから、2009年当時は初期費用として234万円もの大金が必要だったのです。

当然、一般家庭に普及するはずはありません。

③太陽光発電の全国的な普及を目指して売電制度が誕生

初期費用の高さゆえ、一般家庭への太陽光発電の普及はなかなか進みませんでした。

その状況に危機感を覚えた国は2009年から、太陽光発電を導入した最初の10年間の売電価格を割高にするFIT制度を設けたのです。

2009年度当時の売電価格は1kWhあたり48円と高額だったので、高い初期費用を投じて太陽光発電を導入したとしても10〜15年目あたりで元を取れるといわれていました。

④売電制度のおかげで太陽光発電は普及の一途を辿った

初期費用がとても高額だった太陽光発電。

ただ、売電制度の導入をきっかけに、世間一般に「太陽光発電を導入すれば最終的に元が取れる」という認識が広まったのです。

つまり、太陽光発電が大きく普及を始めたのです。

そして、全国的に普及したことで、太陽光発電の初期費用も当初に比べて半額程度になりました。

2020年現在、家庭用太陽光発電は全体の約1o％の家庭に設置されているといいます。

2025年4月には、東京都が新築一戸建てに対して太陽光発電の導入を義務化することもあり、太陽光発電の所有率は今後さらに伸びていくと予想されているのです。

今後の動向にも注目したいですね。

売電価格の推移は？太陽光発電の売電価格の推移を徹底解説！

太陽光発電の売電制度が誕生した経緯を見てきましたが、実際にどれくらいの売電収入を得られるのかが気になるところかと思います。

そこで今回の章では、売電価格の推移を紹介するのはもちろん、売電価格が下落傾向にある理由についても解説します。

売電価格の推移

太陽光発電で元を取るために重要な売電制度。

ともなれば、どれくらいの売電収入が得られるのか気になりますよね。

以下は、FIT制度が始まった2009年度から2024年度（予定）までの売電価格の推移を示した表になります。

年度	売電価格 （／kWh）	出力制限なし （／kWh）	出力制限あり （／kWh）
2009	48円
2010
2011	42円
2012
2013	38円
2014	37円
2015		33円	35円
2016		31円	33円
2017		28円	30円
2018		26円	28円
2019		24円	26円
2020	21円
2021	19円
2022	17円
2023	16円
2024	16円（予定）

2023年度と2009年度の数値を見比べた場合、売電価格が大きく下落していることがわかります。

ともなれば「太陽光発電で最終的に元が取れるといわれているのは昔の話なの？」と、疑問に感じてしまうでしょう。

太陽光発電の本体価格も下落傾向

太陽光発電の売電価格は、残念ながら下落傾向にあります。

2023年度現在の売電価格は売電制度が始まった当初と比べて半額以下ですから、売電する意味を見失ってしまうことでしょう。

しかし、安心してください。

実は、売電価格の下落と比例して、太陽光発電本体の価格も下落傾向にあるのです。

たとえば、2009年の太陽光発電の本体価格は、1kWhあたり52万円と非常に高額でした。

一方2023年の太陽光発電の本体価格は、1kWhあたり25.9万円です。

つまり、同じ4.5kWhの太陽光パネルを設置しようとした場合、2023年現在のほうが117.45万円も安く導入できるということ。

太陽光発電の売電制度は、太陽光発電の本体価格が高いことで導入された制度なので、太陽光発電の本体価格が下落しているのであれば、売電価格も下落傾向にあるのは当然といえるでしょう。

最終的な自己負担額は今も昔も変わらない！

太陽光発電の売電価格と本体価格は比例していると紹介しましたが、だからこそ最終的な自己負担額は今も昔も変わらないといわれています。

太陽光発電の売電価格が下落しているということで、一部では「太陽光発電を所有する意味はない！」とまでいわれていますが、実は太陽光発電を所有するメリットは今も昔も変わらないのです。

売電価格の推移は？卒FIT後の売電価格は大幅に下落する！

最後に、卒FIT後の売電価格の目安と卒FIT後の太陽光発電の有効な使い方を紹介します。

卒FIT後の売電価格の目安

太陽光発電のFIT制度を利用できるのは、太陽光発電を導入してから10年と紹介しました。しかし、太陽光発電の寿命は30年以上です。

ともなれば「卒FIT後に売電はできないの？」と思ってしまいますよね。

ただ、安心してください。卒FIT後も売電は可能です。

とはいえ、FIT制度が適用されていた頃に比べ、売電価格は大きく下落します。

FIT制度の売電価格は国が全国一律で定めていますが、卒FIT後の売電価格は電力会社が独自に定めます。

たとえば、東京電力エナジーパートナーの場合、卒FIT後の売電価格は1kWhあたり8.5円（2023年値）と、かなりの安値です。

2013年に太陽光発電を導入した家庭はFIT制度を利用することで、10年後の2023年まで1kWhあたり38円の売電収入を得ていました。

しかし、卒FITすることで1kWhあたり8.5円の微収入になってしまうのです。

売電する意味を見失ってしまうのも、無理はないといえるでしょう。

卒FIT後はエネルギーの自家消費が◎

卒FIT後は売電価格が大きく下落するので、エネルギーの自家消費が良いといわれています。

エネルギーを自家消費するためには、太陽光発電と蓄電池を併用することが求められます。

ただ、この場合も、蓄電池の寿命を迎えるまでには元が取れるといわれているので、安心してください。

太陽光発電と蓄電池を併用することで、電力会社からの買電量を極限まで減らすことができるので、電気代を大幅に削減することが可能だからです。

そして、発電と蓄電ができるので停電対策にもなります。

売電価格は下落傾向に推移中！自己負担額はほぼ変わらない事実も！

今回の記事では、太陽光発電の売電制度や売電価格の推移を紹介しました。

FIT制度を利用できるうちは、積極的にFIT制度を利用しましょう。

そして、卒FIT後には蓄電池を導入して、エネルギーの自家消費ができる家に作り変えるのがおすすめです。

その時々に合わせた使い方を徹底し、無駄が生じない生活を送っていきたいですね。

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