地震で電気が止まった！復旧までに何日かかる？おすすめ停電対策も！

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地震で電気が止まってしまうと、再び巨大地震が発生するかもしれない恐怖、真っ暗闇の中で過ごさなければならない恐怖などと戦わなくてはなりません。

とはいえ、巨大地震で電気が止まってしまうのは致し方がないこと。

そこで今回の記事では、地震が原因で停電した場合における電気復旧までの時間、電気が復旧するまでにやるべきこと、停電対策として有効なものを紹介します。

地震で電気が復旧するのは何日かかる？過去の事例を徹底紹介！

地震大国といわれている日本。

だからこそ、過去に発生した巨大地震でも、停電は発生しています。

そこで今回の章では、過去の事例を参考に、日本ではどれくらいの期間、地震による停電が継続してしまうのかを解説します。

直近で発生した巨大地震を3つ参考例として挙げるので、ぜひ目を通してみてください。

【2007年】新潟県中越沖地震

まずは、2007年7月16日に発生した新潟県中越沖地震における、電気復旧までの時間を紹介します。

新潟県中越沖地震は、マグニチュード6.8・最大震度6強の巨大地震でした。

最初の本震の約5時間後、再び最大震度6弱の強い揺れを観測。

結果として15名の死者・2,346名の負傷者・1,331棟の住宅全壊など、多くの被害を出しました。

当然のごとく、停電・断水・ガスの供給停止も発生。

しかし、停電に関しては、地震発生から2日後の7月18日に解消しています。

ちなみに、上水道の復旧は8月4日、下水道は8月14日に復旧、ガスに関しては8月27日に全面復旧でした。

【2011年】東日本大震災

2011年3月11日に発生した東日本大震災について見ていきましょう。

東日本大震災は、マグニチュード9.0・最大震度7という、日本周辺における観測史上最大の巨大地震でした。

巨大地震発生後には大津波が発生。

地震と津波のダブルパンチで、2023年3月10日時点の人的被害は、死者15,900名・負傷者6,157名・行方不明者2,523名が発表されています。

東日本大震災では、震源地に近い東北地方のほぼ全域で停電が発生。

そして、東京電力管内の栃木県や茨城県でも、約40％の家庭で停電が発生しました。

一時は、最大466万戸が停電に見舞われたという発表も。

ただ、地震発生から3日後の3月14日には約80％で電気が復旧。

地震発生から8日後の3月19日には、約94％の家庭で電気が復旧したといいます。

【2016年】熊本地震

2016年4月14日に発生した熊本地震。

震度7と6強がそれぞれ2回、6弱が3回も発生しました。

273名の死者・2,809名の負傷者を出した熊本地震ですが、電気の復旧までに要した時間はわずか5日でした。

地震で電気が止まった！電力復旧までにやるべきことは？

過去の例を見ても、巨大地震といわれる地震では必ずといって良いほど停電が発生しています。

だからこそ、突然災害に見舞われた場合も、できる限り平常心を保ち、電力復旧までの時間を過ごす必要があります。

そこで今回の章では、電力復旧までにやるべきことを2つ紹介します。ぜひ参考にしてください。

電気復旧までにやるべきこと①停電の範囲を確認する

電力復旧までにやるべきこととして、停電の範囲を確認することが挙げられます。

地震が発生した場合、停電の範囲は恐らく周囲一帯でしょう。

しかし、前章で紹介したような巨大地震ではない場合、停電の範囲は一部に限定される場合も。

たとえば、送電線や変圧器に何らかの被害が生じて停電が発生している可能性も考えられるため、停電が発生したらまずは周囲の停電状況を確認しましょう。

契約している電力会社の公式ホームページなどで、停電の状況を確認する対応も必要になります。

電気復旧までにやるべきこと②ブレーカーを落としてから避難所へ

避難所へ行く場合はブレーカーを落とすことも、電力復旧までにやるべきことのひとつです。

特に巨大地震が発生すると、多くの人が避難所への避難を余儀なくされるでしょう。

とはいえ、日本における停電期間はわずか数日程度ですから、避難所にいる間に電気が復旧する可能性は十分に考えられます。

仮に、地震でストーブやヒーターなど発火リスクのある家電が倒れたまま避難所へ行ってしまうと、電気が復旧したタイミングで火災が発生してしまいます。

これを通電火災と呼ぶのですが、通電火災を防ぐためには避難所へ行く際にブレーカーを落とすことが大切です。

二次災害を広げないためにも、しっかり頭に入れておきましょう。

地震で電気が止まった！停電対策として有効なものは何？

最後に、地震と停電のダブルパンチでパニックにならないため、停電対策として常備しておきたいものを紹介します。

停電対策①太陽光発電を導入する

地震で停電が発生してもパニックにならないために、太陽光発電を導入するのがおすすめです。

理由は、太陽光さえ出てくれれば、日中に電力を使うことができるからです。

しかも、今の太陽光発電はとても高性能なので、曇天時や雨天時、降雪時でも僅かながら発電してくれるという嬉しい特徴も。

太陽光発電を導入して、日中にスマホの充電をしたり、温かい食べ物を調理したり、テレビで情報収集をしたり、停電時ながらも少し安心できる生活を送れると良いでしょう。

停電対策②蓄電池を導入する

蓄電池を導入するのも、地震で停電が発生した場合に安心できます。

とはいえ、停電時に蓄電池が稼働できるのは、容量にもよりますがせいぜい1〜2日ほど。

蓄電残量が底を尽きてしまうと、停電を余儀なくされてしまうからです。

とはいえ、蓄電残量が残っているうちは、夜間に電力を使うことができるなど、大きな恩恵を実感できることでしょう。

停電対策③太陽光発電と蓄電池を併用する

太陽光発電と蓄電池を併用するのも、停電対策としておすすめです。

太陽光さえ出てくれれば、日中に発電した電力を蓄電池に貯め、それを夜間に使うことができるからです。

2台分の初期費用や維持費が必要にはなりますが、停電対策として太陽光発電と蓄電池を併用することはとても大きなメリットがあります。

また、平常時にも電気代の大幅削減が期待できるなどのメリットを実感できるので、太陽光発電と蓄電池のどちらかの購入を検討している家庭は、ぜひセット購入をおすすめします。

停電対策④自家用車のガソリン残量を気にしておく

停電対策として、自家用車のガソリン残量を気にしておくのも忘れてはなりません。

仮に自宅に太陽光発電や蓄電池の設備が整っていない場合、停電が発生すると家庭で冷暖房機器を使うことができません。

真夏や真冬では、体調を崩してしまうなど、二次被害が心配です。

しかし、自家用車のガソリンがそれなりに満タンであれば、暑さや寒さを一時的に凌ぐことができます。

気分転換に音楽を聴いたりDVDを観たりもできるので、小さなお子さまがいる家庭は特に、自家用車のガソリン残量を気にしておきましょう。

停電対策⑤電気を使用しない食料を用意しておく

電気を使用しない食料を用意しておくのも、停電対策として重要です。

たとえば、簡易ガスコンロを使って調理できるインスタント食品や、菓子パンなどを家族の人数分用意しておくと安心できるでしょう。

特に小さなお子さまは普段食べなれていないものを嫌がる傾向にあるので、非常食を普段から食べ、味に慣れさせておくという対策も大切です。

地震で電気が止まった！太陽光発電や蓄電池を導入して復旧まで安心を

地震で電気が止まってしまう確率はとても高いです。

だからこそ、いつ訪れるかわからない停電対策をしっかり講じておくと安心できます。

今回の記事で紹介した、太陽光発電や蓄電池の購入はもちろん、非常食の常備や自家用車のガソリン残量など、日ごろからいつ地震が発生しても慌てないよう、停電対策を練っておくと安心できるでしょう。

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