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蓄電池は今後も普及を続けるって本当?導入のベストタイミングも!

蓄電池 2024年01月04日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

太陽光発電の普及に伴い、蓄電池も普及の一途を辿っています。

では、蓄電池は今後も普及が続くのでしょうか。

今回の記事では、蓄電池の今後は明るいのか暗いのか、蓄電池の普及が続いている主な理由、蓄電池を導入するベストタイミングを紹介します。

蓄電池の導入を検討している方、必見です。

蓄電池の今後は明るい?暗い?普及率の推移と今後の予想を解説!

まずは、蓄電池の今後は明るいのか暗いのか、普及率の推移と今後の予想を徹底解説します。

蓄電池の購入を検討している方は紹介するデータを参考にしてください。

蓄電池の普及は年々進んでいる

蓄電池の普及は、年々進んでいる現状があります。

具体的には、以下の表をご覧ください。

出典元:三菱総合研究所「定置用蓄電システムの普及拡大策の検討に向けた調査

2013年頃から徐々に日の目を見るようになった蓄電池。

年々右肩上がりで普及が続いていることがわかります。

2022年および2023年についても、それなりの普及率が予想できるといえるでしょう。

蓄電池の普及は今後も続くと予想されている

蓄電池の普及は、今後も続くと予想されています。

国内の蓄電池主要メーカーのメンバーで構成されているJEMAという組織が発表しているデータによると、蓄電池は2030年までに以下のような普及が予想されています。

導入目的

導入予定台数

新築住宅への導入

約40万台(約25%)

既存住宅への導入

約30万台(約3%)

卒FIT家庭への導入

約60万台(約60%)

停電対策としての導入

約20万台

単純に、2030年までに約150万台が売れる計算です。

蓄電池の今後は明るいと見て、間違いないといえるでしょう。

蓄電池の今後の見通しは?普及が続いている主な理由4選!

蓄電池の今後が明るいことがわかりました。

では、なぜ蓄電池の普及が続いているのでしょうか。

そこで今回の章では、蓄電池の普及が続いている主な理由を4つ紹介します。

普及理由①災害対策への関心度が上がっているから

蓄電池の普及が続いている主な理由は、災害対策への関心度が上がっているからです。

蓄電池の知名度が徐々に上がり始めたのは2013年ですが、その2年前の2011年には東日本大震災がありました。

さらに、2016年には熊本地震が、2018年には北海道胆振東部地震があったのです。

巨大地震の影響で、数日間に及ぶ停電が発生したのは言うまでもありません。

だからこそ、電力を溜めておける蓄電池への関心度が高まっているのです。

蓄電池は購入するものの容量にもよりますが、半日から2日程度の停電対策ができます。

地球温暖化の影響で自然災害の規模が大きくなっている今、災害対策として蓄電池を所有しておくのは、とても心強いものになるでしょう。

普及理由②太陽光発電の売電単価が下落しているから

太陽光発電の売電単価が下落しているのも、蓄電池の普及が続いている主な理由です。

太陽光発電では初期費用の補填のため、売電単価が割高のFIT制度を10年間利用できます。

FIT制度を利用できる期間中に積極的に売電することで、多くの売電収入を得ることができ、太陽光発電の初期費用を大幅に回収できるといわれているのです。

しかし、ひとたび卒FIT(FIT制度からの卒業の意味)をしてしまうと、売電単価は今までの4分の1以下程度まで下落してしまいます。

だからこそ、太陽光発電の所有者は、余剰電力を売電するのではなく自家消費したいと考えるようになります。

そこで必要になるのが蓄電池です。

蓄電池を導入することで、太陽光発電が発電した電力を自家消費することができ、結果として電気代を抑えることができます。

普及理由③補助金制度の利用でお得に導入できるから

補助金制度の利用でお得に蓄電池を導入できるのも、蓄電池の普及が続いている主な理由です。

蓄電池を全額自腹で購入しようとすると、150万円前後の初期費用が必要になります。

当然、多くの家庭での積極的な導入は見込めません。

しかし、今は国が蓄電池の全国的な普及を推し進めているため、充実した補助金制度の存在があります。

補助金制度を上手く利用することで、初期費用を大幅削減することができ、確実に元が取れるという情報も。

蓄電池の補助金制度はいつ廃止されるかわからないので、補助金制度があるうちに早めに蓄電池を購入しておこうと考える人が増えています。

普及理由④電気代の高騰が続いているから

蓄電池の普及が続いている主な理由は、電気代の高騰が続いているからです。

蓄電池を導入すると、電力会社との電力契約が「深夜:割安料金」「日中:割高料金」となります。

そして、深夜の割安電力を蓄電池に溜め、それを1日をかけて使っていく生活になるため、今までと同じ電力使用量だったとしても、電気代の節約が見込まれるのです。

電気代の高騰が続いている昨今、手っ取り早く電気代を節約できる蓄電池が注目されるのも納得でしょう。

蓄電池の普及は今後も続く!蓄電池を導入するベストタイミングは?

最後に、普及が続いている蓄電池をどの時期に導入すべきなのか、導入するベストタイミングについて見ていきましょう。

太陽光発電の卒FITを迎えるタイミングで導入する

蓄電池の導入時期のおすすめは、太陽光発電の卒FITを迎えるタイミングです。

先ほども紹介した通り、太陽光発電には最初の10年間で得を実感できるFIT制度の存在があります。

FIT制度を利用できる期間は、太陽光発電が発電した電力を積極的に売電するに越したことはありません。

しかし、ひとたび卒FITしてしまうと、太陽光発電が発電した電力を売電する意味を見失ってしまいます。

したがって、太陽光発電の卒FITが近づいてきたタイミングで蓄電池の導入を検討しましょう。

ちなみに、太陽光発電の平均寿命は30年以上、蓄電池の平均寿命は15年前後です。

太陽光発電が長寿命なので、蓄電池も長寿命なものを選ぶことができると、最後の最後まで安心できるでしょう。

補助金制度が廃止にならない内に早めに導入する

補助金制度が廃止にならない内に早めに購入を検討するのも、蓄電池の購入時期のポイントです。

蓄電池には補助金制度が存在していると紹介しましたが、実は補助金制度はいつまで存続するかわかりません。

蓄電池とセットで使われることの多い太陽光発電も、システムが出始めた当初は充実した補助金制度がありました。

しかし今は太陽光発電単独で受けられる補助金制度はなく、蓄電池とセットで導入する場合やエコな住宅を建築する場合などにしか補助金制度を受けることはできません。

したがって、当たり前のように存在している蓄電池の補助金制度に関しても、いつまで制度が続くのかは不透明です。

蓄電池の購入を検討しているのであれば、補助金制度が充実している今がねらい目といえるでしょう。

蓄電池の普及は今後も続く見通し!ぜひ積極的に導入を検討しよう!

今回の記事では、蓄電池の今後の普及についてはもちろん、普及理由や蓄電池の購入時期のポイントを解説しました。

需要が伸びている蓄電池だからこそ、導入を積極的に検討してもらいたいものです。

ぜひ補助金制度がある内に、蓄電池の導入を前向きに検討してみてはいかがでしょうか。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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