太陽光発電の買取終了でどうなる？自家消費が推奨されている理由も！

太陽光発電には余剰電力の買取制度があります。しかし、お得な買取制度は10年間という定めがあるため、買取制度が終了した11年目以降はどうなるのか気になる方も多いのではないでしょうか。

そこで今回の記事では、太陽光発電の買取制度について解説するのはもちろん、買取制度が終了した後はどうなるのかについても解説します。これから太陽光発電の導入を検討している方、必見です。

太陽光発電の買取終了でどうなる？余剰電力の買取制度を徹底解説！

太陽光発電の余剰電力の買取制度の存在によって、太陽光発電の導入を前向きに検討している家庭も多いことかと思います。では、余剰電力の買取制度とは一体どういった制度なのでしょうか。

今回の章では、太陽光発電で利用できる余剰電力の買取制度の概要を紹介すると共に、余剰電力の買取単価や買取制度終了後の買取単価を紹介します。

余剰電力の買取制度「FIT制度」の概要

まずは、太陽光発電の余剰電力の買取制度について解説します。余剰電力の買取制度は、太陽光発電を導入後10年間で利用できるお得な売電制度のことで、FIT制度といいます。FIT制度期間中に太陽光発電が発電した電力を積極的に売電できれば、太陽光発電の初期費用を大きく回収できると話題です。

余剰電力の買取制度（FIT制度）が誕生したきっかけは、太陽光発電を全国的に普及させるためになります。今でも100万円前後かかる太陽光発電の初期費用ですが、実は太陽光発電の長い歴史を見ると、これでも初期費用はずいぶんと減少傾向にあるのです。というのも、太陽光発電が一般住宅向けに展開され始めた当初は、300万円近い初期費用が必要だったのです。当然、全国普及するはずはありません。

そこで政府は、太陽光発電が発電した電力を電力会社に売電することで消費者が利益を得られる、FIT制度を始めました。するとたちまち太陽光発電の需要は伸び、需要が伸びたことで大量生産が可能になって太陽光発電の販売価格が下落し、今の水準になりました。

FIT制度中の買取単価

太陽光発電を導入してから最初の10年間は、FIT制度を利用することができます。たとえば、2023年に太陽光発電を導入した家庭では、2023年の買取単価である16円／kWhで2033年まで売電が可能です。買取単価は年々下落傾向にありますが、太陽光発電の導入費用も比例して下落傾向にあるため、特段問題視するものではないでしょう。ちなみに、FIT制度が始まった当時の買取単価は1kWhあたり48円でした。太陽光発電の初期費用が高かったとはいえ、とても大きな副収入を得られたのは言うまでもありません。

FIT制度が終了後の買取単価

余剰電力の買取制度（FIT制度）は、お伝えしている通り10年間しか利用できません。とはいえ、太陽光発電の平均寿命は30年です。だからこそ「その後の20年間はどうなるの？」と思ってしまうことでしょう。

ちなみに、FIT制度終了後も、契約している電力会社へ売電することは可能です。しかし、買取単価が大きく下落してしまうので、売電する意味を見失ってしまうことでしょう。

FIT制度終了後の買取単価は、電力会社によって異なります。2023年の東京電力エナジーパートナーの買取単価は、1kWhあたり8.5円です。FIT制度を利用した場合の2012年における余剰電力の買取単価は42円でしたから、FIT制度終了後の買取単価の大幅下落は、なかなかな痛手だといえるでしょう。

太陽光発電の買取終了でどうなる？電力の自家消費が推奨される理由！

太陽光発電の余剰電力の買取制度（FIT制度）は、とても魅力的なものであることがわかりました。だからこそ、制度を利用できるうちは、積極的に売電できると良いでしょう。そして、FIT制度終了後は売電ではなく、自家消費が推奨されています。今回の章では、余剰電力の買取制度終了後に自家消費が推奨される理由について、具体的に解説します。

自家消費がおすすめな理由①売電収入が見込めなくなるから

余剰電力の買取制度（FIT制度）終了後に自家消費がおすすめな理由は、売電収入が見込めなくなるからです。

前章で紹介した通り、FIT制度を利用できるうちは買取単価が割高です。だからこそ、多くの家庭で積極的に売電します。ただ、ひとたびFIT制度が終了してしまうと売電単価が一気に下落し、売電する意味を見失ってしまいます。つまり、売電収入が見込めなくなってしまうのです。

だからこそ、蓄電池などを新たに購入し、太陽光発電が発電した電力を自家消費する家庭が増えているのです。

自家消費がおすすめな理由②電気代の削減が見込めるから

余剰電力の買取制度（FIT制度）終了後に自家消費がおすすめな理由は、蓄電池などを利用することで電気代の削減が見込めるからです。

太陽光発電と蓄電池を併用することで、電力会社との電力契約が「夜間：割安電力」「日中：割高電力」に変更されます。そうすることで、夜間の割安電力を蓄電池に溜め、それを朝に利用することが可能です。さらに、太陽光発電が発電した電力を自家消費および蓄電し、蓄電したものを夕方以降に利用するといった形を取ることができます。つまり、電力会社からの買電量を極限まで減らすことができるので、電気代の大幅削減が期待できるのです。電気代の高騰が続いている昨今、とても魅力的なシステムといえるでしょう。

太陽光発電の買取終了でどうなる？自家消費するための方法を紹介！

太陽光発電の余剰電力の買取制度（FIT制度）が終了してしまうとどうなるの？と、頭を悩ませている方も多いでしょう。しかし、蓄電池や電気自動車などを新たに導入することで、その悩みは解決する可能性が高いです。一体どういうことなのでしょうか。具体的に解説します。

自家消費の方法①蓄電池を併用する

太陽光発電が発電した電力を自家消費するため、蓄電池の併用がおすすめです。蓄電池の併用がおすすめな理由は、前章で紹介した通りになります。夜間の割安電力を溜められるだけではなく、日中に太陽光発電が発電した電力を溜めることもできるので、電力会社からの買電量を最小限にできる可能性が高いからです。

蓄電池の初期費用は150万円ほど必要ですが、費用対効果が非常に高いので確実に元が取れるともいわれています。ぜひ、FIT制度終了後のアイテムとして、蓄電池の購入を前向きに検討してみてはいかがでしょうか。

自家消費の方法②電気自動車とV2Hシステムを導入する

電気自動車とV2Hシステムの導入も、太陽光発電が発電した電力を自家消費するための方法のひとつです。

電気自動車は蓄電池よりも大容量なので、太陽光発電が発電した電力を余すことなく蓄電できるでしょう。さらにV2Hシステムを導入することで、電気自動車に溜めた電力を家庭に送電することが可能です。蓄電池よりも大容量な電気自動車を非常用電源代わりに利用できるということで、V2Hシステムは昨今とても需要が高まっています。

ただ、電気自動車と自宅が近い距離になくてはならないという点だけ気を付けてください。マンション住まいで立体駐車場に車を停めている、一戸建てだけれど近くの月極めパーキングを借りているといった場合、V2Hシステムは利用できません。また、すべての電気自動車がV2Hシステムに対応しているわけではないので、購入時に注意してください。

太陽光発電の買取終了でどうする？自家消費できる環境を整えよう！

今回の記事では、太陽光発電の余剰電力の買取制度（FIT制度）についての概要を紹介すると共に、FIT制度終了後に自家消費がおすすめな理由、自家消費する方法も紹介しました。まずは太陽光発電を導入してFIT制度を十分に使ったあと、FIT制度が終了したら蓄電池や電気自動車などを後付けできると良いのではないでしょうか。

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