太陽光発電は戸建てに設置すべき？費用やメリット・注意点を解説！

新築や中古で戸建て住宅を購入する際に、「停電対策や電気代節約のために太陽光発電を設置したい！」とお考えの方は多いのではないでしょうか？

値上がりが続く電気代を抑える解決策として注目を集める太陽光発電ですが、「具体的な設置費用はいくら？」「デメリットはないの？」など、気になる点も多いですよね。

そこで本記事では、戸建てに太陽光発電の設置をおすすめする理由や、太陽光発電の便利な活用法、2024年の価格相場や資金回収までの期間などを解説していきます。

記事の後半では、戸建てに太陽光発電を設置する前に確認しておきたい「メリット・デメリット」もご紹介していますので、ぜひ最後まで目を通してみてくださいね！

太陽光発電は戸建てに設置すべき？活用法や費用・補助金をご紹介！

まずはじめに、戸建てに太陽光発電の設置をおすすめする理由や、2024年の初期費用の相場、利用できる補助金制度などをご紹介していきます。

【結論】2024年でも太陽光発電は戸建てに設置するメリット大

結論から言えば、2024年でも住宅用の太陽光発電を設置する「経済的なメリット」が非常に大きいため、新築・中古を問わず戸建てへの導入がおすすめです。

戸建てへの太陽光発電の設置をおすすめする理由を、以下にまとめました。

• 太陽光発電で作ったエネルギーを「自家消費」すれば、日中の電気代を大幅に減らせるから
• 自家消費しきれない余った電気は電力会社に売却でき、安定した副収入も得られるから
• 太陽光発電の初期費用は10〜15年で回収できるため、長期的にみて黒字化するから

また、太陽光発電の寿命は25〜30年以上と長いため、初期費用の元を取った後は10年、20年と長期的に電気代節約や売電収入の確保に役立てることができます。

戸建てにおける太陽光発電の役割や活用法とは？

戸建てに太陽光を設置した場合、「停電対策」や「電気代節約」、「電力会社への売電」や「蓄電池との連携」など、さまざまな役割で活躍してくれます。

住宅用の太陽光発電ならではの活用法を、以下にご紹介していきます。

停電対策	停電が起きても発電可能な状況であれば、「自立運転機能」を使って最大1,500W・100Vの電気を利用できる
電気代節約	発電した電気を自宅で消費することで、夕方から夜間以外の電気代をほぼ0円まで抑えられる
電力会社への売電	太陽光発電の設置後10年間は「FIT制度」により優遇された単価で電気を売却できる 10年後は単価は下がるものの売電は続けられるため、安定収入が期待できる
蓄電池との連携	発電した電気を蓄電池に充電すれば、夜間でも停電対策として活用できる 発電できない時間帯の自家消費も可能になるため、電気代の節約効果が高い

戸建てに太陽光発電を導入する費用の目安・内訳

戸建てに太陽光発電を導入する費用の目安は「約86〜173万円」ほどであり、太陽光パネルの出力1kWあたりの単価は「28.8万円」ほどが相場です。

太陽光パネルやパワーコンディショナの本体価格など、太陽光発電の初期費用の内訳を以下にご紹介していきます。

費用の項目	費用の一例	出力1kWあたりの単価
太陽光パネル	44.1〜88.2万円	14.7万円
パワーコンディショナ	14.1〜28.2万円	4.7万円
架台	9〜18万円	3万円
周辺設備・ケーブル類	0.9〜1.8万円	0.3万円
工事費	22.8万円〜45.6万円	7.6万円

太陽光発電の導入費用は「購入するメーカー」や「契約する販売店」などによっても変化するため、1社だけの見積もりで判断せず、他の業者のプランも比較することをおすすめします。

戸建ての太陽光発電の初期費用は何年で回収できる？

2024年に住宅用の太陽光発電を設置した場合、支払った初期費用の元が取れるまでの期間は「約10〜15年」ほどが目安となります。

一般住宅への設置例が多い「出力4〜5kW」ほどの太陽光発電の場合、1年間で「約10〜12万円」程度の光熱費削減効果が期待できます。

出力4〜5kWの太陽光発電の価格相場は「115〜144万円」ほどですので、現実的には「約11〜12年」の間に初期費用を回収できるケースが大半でしょう。

一方で、相場価格より高い太陽光発電を設置すると費用回収までの期間が遅れてしまうため、「出力1kWあたり28.8万円」を超えるシステムを検討している方は要注意です。

戸建ての太陽光発電の導入時に使える補助金はある？

2024年度は戸建ての太陽光発電に利用できる「国の補助金制度」は交付されていませんが、「地方自治体の補助金制度」を使って初期費用を抑えることができます。

戸建ての太陽光発電向けの補助金制度の一例を、以下にご紹介していきます。

自治体名称	補助金額
東京都（全域）	出力1kWあたり10〜15万円（上限36〜45万円）
石川県金沢市	定額5万円
大阪府摂津市	出力1kWあたり10〜15万円（上限10万円）

地方自治体の太陽光発電の補助金情報は「3〜5月」に更新されるケースが多いため、こまめに情報収集を行い、確実に補助金を受け取る準備をしておきましょう。

補助金制度の受付期間や申請条件などは、お住まいの地方自治体によっても異なりますので、まずは気軽にお近くの役所などに問い合わせてみてくださいね。

太陽光発電を戸建てに設置する「メリット・デメリット」を解説！

つづいて、太陽光発電を戸建てに設置する前に確認しておくべき「メリット・デメリット」について解説していきます。

メリット①：発電した電気の自家消費で電気代を節約できる

戸建てに太陽光発電を設置する最大のメリットは、自家消費で毎月の電気代を大幅に節約しつつ、余った電気の売却もできることです。

出力4〜5kWほどの太陽光発電を導入すれば、3〜4人家族の日中の電気代をほぼすべてカバーできるため、電気代の値上げの悪影響を最小限に抑えられます。

また、太陽光発電の設置から10年間は「FIT制度」により電気の買取単価が高く設定されていますので、節電を徹底して売電量を増やせば、初期費用もすばやく回収できます。

メリット②：停電中でも「1,500W」までの電気が使えて便利

戸建てに太陽光発電を設置する2つ目のメリットは、万が一の停電が発生しても、発電できる時間帯であれば「最大1,500W・100V」の電気が使えることです。

日常生活に欠かせないスマートフォンの充電や冷蔵庫の使用はもちろん、天気の良い日であれば、100Vタイプのエアコンを動かすことも可能です。

さらに、余った電気を「家庭用蓄電池」に充電しておけば、夕方から夜間にかけて停電が起きても、バッテリーに蓄えた電気で照明器具などが利用できます。

デメリット：回収可能とはいえ高額な初期費用はかかる

戸建てに太陽光発電を設置するデメリットは、どんなにお得なシステムを購入したとしても、「数十〜100万円」を超える初期費用がかかってしまうことです。

地方自治体の補助金制度をうまく使えば「10年以内」での費用回収も充分可能ですが、新築購入時など、なにかとお金が必要なタイミングでの高額な出費は手痛いですよね。

販売店によっては、毎月定額の支払いだけで太陽光発電を設置できる「初期費用0円プラン」などを用意していますので、予算に余裕のない方は一度相談してみることをおすすめします。

まとめ：戸建ての電気代節約・停電対策には太陽光発電がおすすめ！

本記事でくわしく解説してきた「戸建てに太陽光発電を設置する費用やメリット」についての重要ポイントを、以下にもう一度まとめていきます。

• 電気代の値上げが続く現在、戸建てに太陽光発電を設置して自家消費するメリットは大きい
• 2024年に太陽光発電を設置した場合、初期費用は「約10〜15年」の間に回収できる
• 一般家庭への設置例が多い出力4〜5kWほどの太陽光発電なら、115〜144万円で設置可能
• 2024年に太陽光発電に使える国の補助金はないものの、地方自治体の補助金は利用できる
• 高額な初期費用はデメリットだが、「初期費用0円プラン」などで軽減することも可能

「停電対策」と「電気代節約」を両立でき、無理なく初期費用の回収もできる太陽光発電は、戸建て住宅にお住まいの方には特におすすめの設備です。

地方自治体の補助金制度を利用すれば導入費用を抑えられますし、「初期費用0円プラン」などで負担を軽減することも可能ですので、ぜひ導入を検討してみてくださいね！

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