家庭用蓄電池の種類ごとの特徴やメリット・価格相場や選び方を解説！

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください！

停電時の電力バックアップや電気代の節約に役立つ家庭用蓄電池ですが、実は「ハイブリッド型」「単機能型」など、さまざまな種類があることをご存じですか？

家庭用蓄電池は種類ごとに違った「長所や短所」を持っているため、導入する前にはそれぞれの特徴や役割などを知っておくことが重要となります。

そこで本記事では、家庭用蓄電池の種類ごとの特徴や活用法、近年人気の「トライブリッド蓄電池」の仕組みや、2024年に利用できる補助金制度などを解説していきます。

記事の後半では、2024年に家庭用蓄電池を導入する「メリット・デメリット」もご紹介していますので、今年設置しようか迷っている方はぜひご一読ください！

家庭用蓄電池は何種類？違いや選び方・2024年の補助金を解説！

まずはじめに、家庭用蓄電池の種類ごとの特徴や違い、トライブリッド蓄電池の仕組みや、2024年に利用できる補助金制度について解説していきます。

家庭用蓄電池は大きく分けて「4種類」

家庭用蓄電池を特徴や機能で分類すると、「ハイブリッド型・単機能型」「全負荷タイプ・特定負荷タイプ」という4つの種類に分けることができます。

4種類の家庭用蓄電池が持つ、特徴や仕組みを以下に確認していきましょう。

家庭用蓄電池の種類	特徴や仕組み
ハイブリッド型	・太陽光発電と家庭用蓄電池を「1台」のパワコンで制御できる ・太陽光発電と家庭用蓄電池の連携を前提に設計されている
単機能型	・太陽光発電と家庭用蓄電池の連携には「別々」のパワコンが必要 ・家庭用蓄電池のみでの運用を前提に設計されている
全負荷タイプ	・停電時には「家全体」の電力をバックアップできる ・停電時でも「200V」の機器や家電を使用できる ・大容量の家庭用蓄電池に多く採用されている
特定負荷タイプ	・停電時には「指定した部屋や設備」のみ、電力バックアップを行う ・停電時の「200V出力」には対応していないモデルが多い ・小型の家庭用蓄電池に多く採用されている

一般的には「ハイブリッド型 × 全負荷タイプ」「単機能型 × 特定負荷タイプ」の組み合わせが多いですが、「型とタイプ」は自由に選択することもできます。

導入する家庭用蓄電池の種類によっても価格や機能、活用法などが変わってくるため、それぞれの特徴を理解したうえで自分に最適なモデルを選ぶことが肝心です。

「ハイブリッド型」と「単機能型」の違い

ハイブリッド型・単機能型の家庭用蓄電池は、「設置費用の総額」と「太陽光発電と連携した際の発電量」が大きく違います。

太陽光発電と家庭用蓄電池を1台のパワコンで制御できるハイブリッド型は、「発電したエネルギーの変換ロス」が少ないため、単機能型よりも多くの発電量を確保できます。

一方で、家庭用蓄電池のみでの運用を前提に設計されている単機能型は、本体価格や工事費などが安く済むケースが多く、ハイブリッド型よりコスパに優れています。

単機能型の家庭用蓄電池の設置後に太陽光発電を導入する場合、もう1台パワコンの購入が必要となるため、余計にコストがかかってしまう点には注意が必要です。

太陽光発電をすでに設置済みの方や導入予定の方には「ハイブリッド型」を、蓄電池のみの運用で総費用を抑えたい方は「単機能型」を選ぶとよいでしょう。

家庭用蓄電池を選ぶ際には、「費用の安い・高い」だけでなく「太陽光パネルとの相性」も非常に重要ですので、契約前には必ず専門家に相談することをおすすめします。

「全負荷タイプ」と「特定負荷タイプ」の違い

全負荷タイプ・特定負荷タイプの家庭用蓄電池は、「停電時の快適性」と「停電時のバッテリー持続時間」が大きく違います。

特定負荷タイプでは指定した部屋や設備にしか電気が使えませんが、家全体の電力をバックアップできる全負荷型なら普段どおりにエアコンや家電を使用できます。

一方で、全負荷タイプは特定負荷タイプに比べて「停電時のバッテリーの減りが激しい」ため、電気の復旧までバッテリーを確実に維持したい方には特定負荷タイプがおすすめです。

停電中でも気にせずエアコンやIHクッキングヒーターなどを使いたい方は「全負荷タイプ」を、停電時のバッテリー持ちを重視する方は「特定負荷タイプ」を選ぶべきでしょう。

最近話題の「トライブリッド蓄電システム」とは？

トライブリッド蓄電システムとは、「太陽光発電・家庭用蓄電池・V2H」という3つの住宅設備を1台のパワコンで制御できるシステムのことです。

「V2H」とは、電気自動車のバッテリーから電気を取り出し、家の分電盤を通して家電に利用できるシステムのことで、画期的な電力運用法として注目されています。

トライブリッド蓄電池システムを導入すれば、電気自動車の豊富なバッテリーを停電対策として利用できるほか、太陽光発電で電気自動車の充電もできるようになります。

2024年に家庭用蓄電池に使える補助金はある？

2024年に家庭用蓄電池を導入する場合、「子育てエコホーム支援事業」「DR補助金」「DER補助金」と呼ばれる、3つの国の補助金制度が利用できます

3つの補助金制度で交付される金額や、申請期間を以下にご紹介していきます。

補助金制度の名称	家庭用蓄電池の補助金額	申請期間
子育てエコホーム支援事業	1台あたり定額64,000円	2024年3月中旬〜2024年12月31日（予定）
DR補助金	容量1kWhあたり3.2〜5.2万円 （上限60万円）	2024年1月31日〜2024年12月22日（予定）
DER補助金	容量1kWhあたり2.7〜4.7万円 （上限60万円）	2024年7月中旬〜2024年12月22日（予定）

また、国の蓄電池補助金と「地方自治体の蓄電池補助金」は併用できるため、両方申請すれば家庭用蓄電池の初期費用を大幅に抑えることも可能です。

2024年に家庭用蓄電池を設置する「メリット・デメリット」を解説！

つづいて、2024年に家庭用蓄電池を導入するメリットや、契約前に確認すべきデメリットについて解説していきます。

メリット：値上げが続く電気代を効果的に節約できる

2024年に家庭用蓄電池を設置する大きなメリットは、ますます値上げが心配される電気代を大幅に節約できることです。

「夜間電力プラン」などのお得な時間帯に家庭用蓄電池を充電し、電気代の割高な時間に使用するだけで、毎月の請求額を「約2〜3割」も抑えることができます。

日中は太陽光発電で作った電気で生活し、余った電気を家庭用蓄電池に充電しておけば、発電できない夜間も「自家消費」が可能となります。

太陽光発電と家庭用蓄電池をうまく活用すれば電気代を「ほぼ0円」まで抑え込むことも充分可能ですので、セットでの導入も検討してみましょう。

デメリット：設置にはある程度の初期費用が必要

2024年に家庭用蓄電池を設置するデメリットは、設備の導入には「数十〜100万円」を超える高額な初期費用がかかることです。

国や地方自治体の補助金制度を活用すれば魅力的な費用で設置できるとはいえ、予算に余裕のない方にとっては気軽に購入できる金額ではないのも事実でしょう。

一方で、家庭用蓄電池は「15年〜20年」で元が取れる設備といわれていますので、ローンでの購入や「リースプラン」なども視野に入れて、柔軟に導入を検討したいですね。

まとめ：家庭用蓄電池は4種類から選べる！違いを理解しておこう

本記事でくわしく解説してきた「家庭用蓄電池の種類ごとのメリット」についての重要ポイントを、以下にもう一度まとめていきます。

• 家庭用蓄電池には、ハイブリッド型・単機能型・全負荷タイプ・特定負荷タイプの4種類がある
• ハイブリッド型は単機能型に比べて割高だが、太陽光発電と蓄電池を1台のパワコンで制御できる
• 停電中でも普段通りに電気を使いたい方には、家全体の電力をバックアップできる全負荷タイプがおすすめ
• 2024年度は、子育てエコホーム支援事業・DR補助金・DER補助金という3つの国の補助金が活用できる
• 国の蓄電池補助金と地方自治体の補助金は併用できるため、初期費用をさらに抑えられる

停電中でも快適に過ごしたい方には「全負荷タイプ」、太陽光発電の発電量を重視する方には「ハイブリッド型」など、用途に合わせて種類を選べるのも蓄電池ならではのメリットです。

3種類用意された「国の蓄電池補助金」と地方自体の補助金を併用すれば「100万円以下」での導入も充分可能ですので、この機会にぜひ検討してみてくださいね！

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