V2H設置のメリットデメリットは？補助金制度や購入時の注意点も！

V2H設置のメリットデメリットは？補助金制度や購入時の注意点も！

V2Hを家庭に設置すると、電気自動車の蓄電残量を家庭に送電できます。つまり、V2Hは電気自動車を有効活用できるとして話題になっているのです。電気自動車は購入価格が高いので相応の見返りを期待したいところですが、その期待に応えられるのが、今回の記事で紹介するV2Hです。

今回の記事では、V2Hを設置するメリットとデメリット、設置費用の相場と補助金制度、購入時に気を付けるポイントを徹底解説します。V2Hはもちろん、電気自動車の購入を検討している方、必見です。

V2Hの設置はおすすめできる？メリットとデメリットを徹底解説！

多くの魅力があるとして話題になっているV2Hですが、設置することで得られるメリットとデメリットは何なのでしょうか。それぞれ具体的に解説します。

V2Hを設置する主なメリット

V2Hを設置する主なメリットは、以下の通りです。

• 電気自動車を蓄電池代わりに利用できる
• 停電対策ができる
• 電気代の削減が期待できる

選ぶ車種にもよりますが、電気自動車は基本的にガソリン車やハイブリッド車よりも初期費用が高くなります。だからこそ、1台1役（路上を走行するだけ）の使い方では非常に勿体ないです。V2Hを設置すれば、電気自動車を蓄電池として使うこともできるので、電気自動車の蓄電残量内であれば停電対策が可能です。もちろん、太陽光発電が発電した電力も蓄電できるので、より強固な停電対策が可能になるでしょう。

さらに、電力会社との契約プランを「夜間：割安電力」「日中：割高電力」へ変更できます。以降は、夜間の割安電力を電気自動車に溜め、溜めた電力を1日かけて使っていくスタイルになるということです。つまり、今までと同じ電力使用量だとしても、電気代の削減が期待できるのです。

V2Hを設置する主なデメリット

V2Hを設置する主なデメリットは、以下の通りです。

• 多くの恩恵を受けたい場合は揃える設備が多くなる
• 各設備の設置費用が高い
• 全ての電気自動車に対応しているわけではない

V2Hは、電気自動車と家庭を繋ぐ設備です。つまり、最低限、V2Hに対応している電気自動車を所有している必要があります。また、V2Hと電気自動車を有効活用するためには、自家発電できる太陽光発電の併用が推奨されています。電気自動車の使用頻度が高い家庭では、蓄電池の併用も推奨されます。

具体的な設置費用は次章で解説しますが、それぞれそれなりの自己負担額が必要です。長期的に見れば経済的メリットがあるV2Hとその他設備ですが、短期的に見た時の設置費用問題が大きなデメリットといえるでしょう。

また、V2Hは日本独自の考え方のため、基本的に外国製の電気自動車はV2Hに対応していません。国内メーカーの電気自動車であっても、全ての電気自動車がV2Hに対応しているわけではないので、各メーカーの公式ホームページを確認する必要があります。

【2024年最新】V2Hと併用設備の設置費用と補助金制度について

V2Hを使うには、最低限、電気自動車が必要です。より多くの恩恵を受けたいのであれば、さらに太陽光発電と蓄電池の併用が推奨されています。そこで今回の章では、各設備の設置費用や補助金制度の有無を徹底解説します。

V2Hの設置費用の相場

V2Hを設置する場合、

• 本体代として50〜150万円前後
• 設置工事代として30〜40万円前後

つまり、合わせて80〜190万円前後の大きな出費を覚悟しなければなりません。簡単に手が出せない設備だといえるでしょう。

V2Hの補助金制度について

V2Hには、CEV補助金（令和5年度の補正予算）という補助金制度があります。

補助される金額は、以下の表の通りです。

費用の内訳	補助額
設備費として	最大75万円
工事費として	最大40万円

CEV補助金（令和5年度の補正予算）を利用できれば、V2Hの導入にかかる自己負担額を大幅軽減できるということです。V2Hは初期費用が多額なゆえ、補助金制度は非常に人気です。V2Hをよりお得に導入したいのであれば、補助金制度の申請開始日に合わせて申請できるよう、事前に調整しておきましょう。

V2Hと併用が推奨されている設備の設置費用の相場

V2Hと併用が推奨されている設備の設置費用の相場は、以下の通りです。

併用が推奨されている設備	設置費用の相場
電気自動車	200万円から1,000万円を超えるものまで車種次第
太陽光発電	100万円前後
蓄電池	150万円前後

それぞれの設置費用がとても高額なので、全ての設備を導入するのはちょっと…と思ってしまう家庭が多いでしょう。

V2Hと併用が推奨されている設備の補助金制度について

V2Hと併用が推奨されている設備にも、それぞれ補助金制度があります。具体的な部分は、以下の表を参照ください。

	補助金制度名	補助金額
電気自動車	CEV補助金（令和5年度の補正予算）	・軽自動車…最大45万円 ・普通車……最大65万円
太陽光発電	単独での補助金制度はなし
蓄電池	子育てエコホーム支援事業	1戸あたり64,000円

具体的な補助金制度に関して、各設備ごとに解説します。

電気自動車の補助金制度

電気自動車の補助金制度であるCEV補助金（令和5年度の補正予算）に関しては、

1. 車載コンセントから電力供給できる
2. 外部給電器やV2Hを経由して電力供給できる

上記①②どちらかの条件を満たした場合に限り、補助金額が以下の通り増額します。

• 軽自動車の場合…最大55万円
• 普通車の場合……最大85万円

電気自動車の購入を検討しているのであれば、V2Hと同時導入が望ましいでしょう。

太陽光発電の補助金制度

太陽光発電は、単独での補助金制度はありません。しかし、省エネ住宅を新築もしくはリフォームする場合に、以下の補助金を受けられる可能性があります。

• ZEH住宅の場合…55万円
• より高性能なZEH+住宅の場合…100万円

つまり、V2H設備と太陽光発電をお得に導入したいのであれば、

• V2Hと電気自動車を同時購入
• 省エネ住宅の新築もしくはリフォーム時に太陽光発電設備を導入

が求められるということです。

蓄電池の補助金制度

蓄電池は、子育てエコホーム支援事業として1戸あたり64,000円の補助が受けられます。さらに、昨年度（2023年度）に実施されていたDR補助金およびDER補助金が2024年度も継続すれば、1kWhあたり3万円前後の補助金を受け取れる可能性もあります。

3つの中のどれか1つの補助金制度にしか申請はできないので、家庭にとってよりお得な補助金制度に申請できるよう、申請に対する準備を進めていけると良いでしょう。

各自治体の補助金制度

紹介した国の補助金制度とは別に、自治体ごとにも補助金制度を設けている場合があります。ただ、補助金制度の有無や具体的な内容は自治体ごとに異なるため、各設備の導入を検討する段階で、お住まいの自治体の補助金制度を調べておけると良いでしょう。ちなみに、国の補助金制度との併用が可能です。

V2Hを設置したい！購入時に気を付けるポイントは？

最後に、簡単にではありますが、V2Hを購入する際に気を付けるポイントを2つ紹介します。ぜひ参考にしてください。

ポイント①太陽光発電と連携するのか否かを決める

V2Hを購入する際、太陽光発電と連携するのか否かを決めることが大切です。

V2Hを導入した際に家庭で使える電力は、以下の3パターンになります。

1. 電力会社から買電した電力
2. 太陽光発電が自家発電した電力
3. 電気自動車に溜めた夜間の割安電力

①〜③の電力を同時に使えるのが系統連系型、①〜③どれか1つしか使えないのが非系統連系型です。太陽光発電と連携するのであれば、系統連系型のV2Hを購入できると良いでしょう。

ポイント②停電時に使う電力量を決める

停電時に使う電力量を決めておくのも、V2Hを購入する際のポイントです。具体的には、停電時に使いたい電力の総数がV2Hの最大出力数以下であるかを確認しましょう。この関係性が逆転すると送電できなくなり、V2Hを所有しているにも関わらず停電してしまいます。

また、停電時に家庭内すべての回路に送電する「全負荷型」なのか、予め定めておいた回路にしか送電しない「特定負荷型」なのかを決めるのも重要です。

V2Hを設置したい！購入前に必要な機能を決めておこう！

V2Hはとても魅力的な設備ですが、しっかり恩恵を受けるためには様々な設備との併用が望ましいことがわかりました。だからこそ、各設備の補助金制度をしっかり熟知しておく必要があります。補助金制度をうまく利用し、V2Hをはじめとする各設備をお得に設置できると良いですね。

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