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2021年版!蓄電池と太陽光による売電価格をご紹介します!

蓄電池 2021年07月23日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

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「太陽光の売電価格って一体何円くらいになっているのだろう。」
このような疑問を持っている方はいませんか。

太陽光発電はここ10年で注目度がとても上がった発電方法です。
調べてみると、「売電できる」と書かれているのを見たと思いますが、どのくらいで取引されているか、詳しくわかりませんよね。

そこで今回は、太陽光の売電価格について紹介します。

2021年版!太陽光の売電価格は?【蓄電池でお悩み解決可】

太陽光を導入するとなると、やはり気になるのが売電価格ですね。
売電制度やその価格などを具体的に見ていきましょう。

売電制度とは電力会社に電気を売ること

そもそも売電制度とは、その名の通り、電気を売ることです。
売る場所は東京電力や関西電力といった電力会社です。

この制度は固定価格買取制度、別名で、頭文字を取ってFIT制度と呼ばれることもあります。
この制度は経済産業省の管轄であり、毎年、経済産業大臣がこの価格を決定します。

また、一定期間というのは、売電するkWによって10年や20年に変わりますが、詳しいことは後述します。

では現在、固定価格買取制度において一体いくらで取引されているでしょうか。

太陽光の売電価格は19円/kWh

2021年現在、売電価格は以下です。

  • 10kW未満:19円/kWh
  • 10~50kW未満:12円/kWh
  • 50~250kW未満:11円/kWh

10kW未満等がイメージしにくいと思いますが、10kW未満は家庭用太陽光発電、10kW以上は事業用太陽光発電とされるので、多くの方は10kW未満を参照すると良いでしょう。

 2021年度の価格帯は以上のようになっており、これらの価格は年々下がり続けています。
過去を簡単に振り返ると、10kW未満で1kWhあたり、平成28年度は31円・平成29年度は28円・平成30年度は26円・令和元年度は24円・令和2年度は21円です。

以上からわかるように、毎年2〜3円程度減少しています。
そのため、これからも減少することが予想されるでしょう。

これをみると、「これから太陽光を取り入れて売電しても、効果が全然なさそう。」と感じる方も多いでしょう。
結論から言うと、「まだまだ太陽光を取り入れた方が良い!」です。

それは蓄電池を使うと、問題が解決するからです。

蓄電池は電気を溜めておける便利なアイテム

「売電価格の値下がりには蓄電池?」
「蓄電池ってどういったのかイメージが浮かばない」

このように考えている方もいらっしゃるでしょう。

蓄電池は、電気を溜めておくことができます。
つまり、太陽光で発電した電気をためて、自由に使えることができるものです。

もし電気をためても使いきれなかった場合、売る必要があります。
売るとなったら、できるだけ高めで売りたいと思いますが、価格が安くなっています。

そんな時に蓄電池があれば便利です。
蓄電池に余った電力を溜めておき、太陽光発電ができない夜間や天候の悪い日に使うことができます。
効率よく節約するために、太陽光と蓄電池を導入すると良いでしょう。

売電価格が下がることに対して蓄電池の導入を勧めていますが、FITが終わると、更に売電価格は下がります。
次は、今後FIT制度について深ぼって見ていきましょう。

2021年以降の太陽光売電価格【FIT制度や蓄電池を知ろう】

ここからは、先ほど出たFIT制度について紹介していきます。
この制度の仕組みを理解していなければ、突然売電価格が下がり、家庭の予算に影響を及ぼす可能性があります。

FIT制度について確認していきましょう。

FIT制度は一定料金で再エネの電気を購入してもらえる制度

FITの期間は、一般の家庭であれば10年間です。
10年が過ぎたあとは卒FITと呼ばれます。

10年を過ぎると、大幅に安くなります。
具体的に、どのくらいで買取が行われるか確認しましょう。

  • 北海道電力:8円/kWh
  • 東北電力:9円/kWh
  • 東京電力:8.5円/kWh
  • 中部電力:7円/kWh
  • 北陸電力:8円/kWh
  • 関西電力:8円/kWh
  • 中部電力:7.15円/kWh
  • 四国電力:7円/kWh
  • 九州電力:7円/kWh
  • 沖縄電力:7円/kWh

以上のようになっています。
FIT制度が有効だった時と比べると、3分の1程度に下がっているのがわかりますね。

なぜここまで価格が下がるのでしょうか。
その理由は、この制度が定められた当初、再生可能エネルギーを多く普及させたかったからです。

簡単に、この制度の歴史を振り返ってみましょう。
日本のエネルギー自給率は7パーセント程度と低く、温暖化対策やエネルギー自給率の観点から問題とされていました。
それらを解決するために、再生可能エネルギーの導入に力を入れようと考えました。

再生可能エネルギーを普及させようと考えても、問題がありました。
それは導入コストが非常に高いことです。
そこでFIT制度を取り入れ、再生可能エネルギーで発電した電気を同じ価格で買い取ると、国が保証することで普及を目指して行われました。

FITについてある程度理解が進んだと思いますが、次は、よく見られる勘違いについて紹介します。

FITの勘違い:設置後も買取価格が下がる

まずは、太陽光を設置した後、電気の買取価格が下がることです。

しかし、買取価格は固定です。
その申し込みをした年度の価格で取引されます。
家庭用であれば、10年間は同じ金額で取引されます。

その期間内は金額が変更されることはないので、勘違いしないようにしましょう。

FITの勘違い:買取価格が下がりメリットが減る

買取価格が下がることと、導入メリットが下がることをイコールの関係で考えている方がいると思います。
これも勘違いです。

買取価格が下がっているのは、太陽光発電を導入する際にかかる費用が安くなっているからです。
2009年時には48円/kWhで取引されていましたが、その反面、5kWのシステムを導入する場合、その費用はおおよそ310万円発生していました。

現在はどうでしょうか。
現在は、5kWのシステムであれば、123万円程度で設置できます。

以上のように、買取価格が下がったからといって、導入メリットが減ったとは考えないようにしましょう。

売電価格が下がる2021年でも太陽光×蓄電池を導入すべき理由

電気代が上昇中

現在、東日本大震災や中東問題などから、電気代は値上がりを続けています。
つい最近も電気代が値上がりするというニュースを聞いた方も多いと思います。

そんな時だからこそ、太陽光と蓄電池の導入が便利です。
仮に太陽光を設置していた場合、発電した電気は家で使えるため、電力会社から電気を購入する必要がありません。
夜になっても蓄電池を使うことで、電力会社から購入する必要がなくなります。

FIT制度のことも考えると、早めに導入した方が良いでしょう。

再エネ賦課金が値上げされる

上記で、「電気代が値上がりを続けている」と紹介しましたが、その大きな要因は再エネ賦課金の値上げです。
再エネ賦課金とは、FIT制度で買取が行われるときに発生する費用を賄うためのお金で、電気を使用している各世帯から毎月徴収しています。

そして、この金額は「電力会社からの売電量」×「その年の単価」で決定されます。
そのため、電力会社から電気を購入しなければ、支払う金額は減ります。

これからも増えると予想されるので、電力会社から購入することから早めに脱却しましょう。

災害や停電対策として有効である

太陽光や蓄電池は、災害や停電などの緊急事態が発生した際にも大いに活用できます。

大震災が発生すると、1週間近く停電する場合があるでしょう。
そんな時、太陽光があれば、昼間だけでも電気を活用することができます。
加えて蓄電池があれば、昼に使い切っていない電気を夜に使用することができます。

不安な状況で電気が使えるのは大きな安心材料です。

万が一の時のためにも、太陽光と蓄電池を導入しましょう。

太陽光の売電価格を意識し、2021年に蓄電池を導入しよう【まとめ】

改めて、太陽光の売電価格は現在19円/kWhとなっており、これからも下がります。
一方、電気代は上昇すると予想されています。

この状況に対応するためには、太陽光と同時に蓄電池も導入しましょう。
蓄電池を導入することによって電気を溜められるため、電力会社から電気を買うことなく、効果的に電気を使用することができます。

導入が遅れると売電価格が下がるため、早めに導入していきましょう。

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

 

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