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太陽光発電の売電価格はいくら?買取終了後の効率的なやりくりも解説

太陽光発電 2024年01月04日更新

太陽光発電には売電制度と呼ばれるものが存在しています。

では、太陽光発電で発電した電力は、いったいいくらで売電できるのでしょうか。

今回の記事では、太陽光発電の売電価格について、売電価格の推移、買取終了後のやりくり方法を解説します。

2022年度最新!売電価格はいくら?

2022年最新の売電価格はいくらなのでしょうか。具体的に解説していきます。

太陽光発電の売電について

太陽光発電には、発電した電力を電力会社に売る制度(売電制度)が存在しています。
売電のメリットは、家庭で使い切れない電力(余剰電力)を販売できること。
つまり、
無駄を利益に繋げることができるのです。とてもお得な制度であることがお分かり頂けるでしょう。

とはいえ、高値で売電可能なのは、太陽光発電を設置してから10年間
この10年間高値で売電ができる制度のことをFIT制度と呼び、FIT制度があるからこそ、太陽光発電の設置を前向きに検討している人が多いといえます。

2022年度の売電価格

高値で取引できる太陽光発電の売電ですが、2022年度の価格は以下の通りです。

容量

売電価格(税込み)/kWh

10kW未満

17円

10~50kW未満

11円

50~250kW未満

10円

たとえば、東京電力エナジーパートナーが提供している「再エネ買取標準プラン」では、1kWhあたりの買取価格は8.50円(税込み)。

FIT制度の売電価格と比べ、ちょうど半額です。FIT制度がいかに高値で取引してくれる素晴らしいシステムであるかが、お分かり頂けることでしょう。

売電価格は高い?安い?過去から今までの売電価格の推移は?

FIT制度を利用した売電価格は高水準ですが、実は過去と今までの売電価格には大きな差があります。

ここからは、売電価格の推移と売電価格が減少傾向にある理由を見ていきましょう。

売電価格の推移

以下は、FIT制度を利用した場合の売電価格の推移を表したものです。

売電価格(/kWh)

2012年

42円

2013年

38円

2014年

37円

2015年

35円

2016年

33円

2017年

30円

2018年

28円

2019年

26円

2020年

21円

2021年

19円

2022年

17円

2012年と2022年を比べると、売電価格が半額以下になっていることが分かります。

FIT制度の存在で太陽光発電の導入を検討している家庭は、売電価格が下落している現実は見て見ぬふりはできない大問題となり得るでしょう。

売電価格下落の原因

太陽光発電の売電価格が下落している理由は、太陽光発電本体が安価になったことです。
太陽光発電の設置費用は、2012年当時とても高額なものでした。
1kWhあたり60万円前後で取引されており、一般的な容量である4kWhを設置した場合にかかる費用は240万円前後でした。
とても高額なので、太陽光発電は一般家庭では手が出せない代物だったのです。

ところが、地球温暖化問題が深刻化する中、政府が太陽光発電の全国普及を目標にしたことで補助金制度が樹立されました。
2016年には1kWhあたり36万円前後が基準となり、以後1kWhあたりの値段は年々下落傾向にあります。

太陽光発電の売電価格を単独で見ると年々下落傾向なのは否めません。
しかし、実際の初期負担額は10年前とほとんど変わらないのです。

家計のために売電したい!買取終了後の上手なやりくり方法は?

FIT制度終了後は売電価格がどうしても下落してしまうため、家計は大打撃を被ります。

では、FIT制度の買取終了後には、どのような対策が必要なのでしょうか。具体的に解説します。

家庭用蓄電池を導入する

買取終了後は、家庭用蓄電池を導入するのがおすすめです。

家庭用蓄電池とは、主に太陽光発電で発電した電力を溜めておける機械のこと。
つまり、蓄電池さえあれば、太陽光発電で発電した電力を好きなタイミングで使うことができるのです。

たとえば、太陽光発電で発電した電力を蓄電池に溜めて夜間に使用した場合、電力会社からの買電を減らすことができて節約になるという大きなメリットがあります。

もちろん、これまで通りFIT制度を利用して太陽光発電の余剰電力を売電するのも一つの手です。
しかし、売電価格が下落傾向にあるため、大きな収入は見込めません。
だからこそ、家庭用蓄電池を導入して、
エネルギーの自家消費を狙うのです。

家庭用蓄電池を導入してエネルギーの自家消費をすることで、平常時と非常時に以下のような恩恵を受けられます。

  • 平常時…電力会社からの買電を減らすことができるので節約になる
  • 非常時…蓄電池残量分、停電になる確率を減らすことができる

上記のような恩恵を受けられるのは、家庭用蓄電池を所有している家庭のみ。とても効果的だということが分かりますよね。

新電力会社に買い取ってもらう

新電力会社に買い取ってもらうのも、買取終了後の賢いやりくり方法の一つです。

新電力会社とは、2016年の電力自由化によって新たに電力事業に参入してきた企業のこと。
大手電力会社との違いは、
太陽光発電の買取制度に関しても魅力的なプランを打ち出していること。
売電価格も高く設定されている場合が多いため、嬉しいメリットがたくさんあります。

新電力会社との契約では、家庭に合った電力プランを契約することで電気代の大幅削減も見込めるなど、売電以外にも数々のメリットを感じることができます。

電気自動車を購入する

買取終了後は、電気自動車を購入するのも一つの手です。

電気自動車を購入して太陽光発電と連動すれば、太陽光発電で発電した電力をいつでも電気自動車に送ることができます。
電気自動車は初期費用こそ高いものの、ガソリン代が高騰している現実があるため、ランニングコスト面では大きなメリットを感じることができるでしょう。

また、電気自動車は、家庭用蓄電池よりも大容量というメリットもあります。
つまり、非常時により安心できるということです。
電気自動車から家庭に送電するためには、V2Hという専用の機械が必要にはなってきますが、蓄電池を一台設置するよりも効率的といえます。

太陽光発電の売電価格は減少傾向!買取終了後のやりくりは必須!

今回の記事では、太陽光発電の売電価格の下落原因や、買取終了後の効率的な対策方法について紹介しました。

太陽光発電の売電価格が下落している理由は、太陽光発電が普及したことで初期費用が下落しているからです。
買取終了後の効率的な対策方法は、
家庭用蓄電池を導入・新電力会社に買い取ってもらう・電気自動車を導入すること。

太陽光発電をせっかく導入したのですから、無駄を出したくはないですよね。
だからこそ、太陽光発電のデメリットを補えるような対策を講じていきたいですね。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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