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蓄電池をつけるメリットは?回収費用の目安や元を取るコツを解説

蓄電池 2024年01月04日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

電気代の高騰により蓄電池の設置メリットが知りたい人も多いのではないのでしょうか。

そこで今回の記事では、蓄電池のメリットとデメリットを中心に回収費用の目安・元を取るコツまで紹介します。

蓄電池をつける6つのメリット

蓄電池をつける6つのメリットを詳しく解説していきます。

蓄電池の設置で得する理由も合わせて紹介しますので、ぜひご覧ください。

メリット①:日中の電力購入量が減らせる

夜間の安い電力を蓄電池に貯めて使うことで、日中の電力購入量を削減できます。

夜間電力の利用者が少ないため、夜間電力の活用で日中の電力単価よりも5円ほど安く使えます。

日中にたくさんの電気を使うご家庭は、蓄電池の設置で電気代の節約ができるでしょう。

東京電力

従量電灯B

夜とく8プラン

電力単価

~120kWhまで:30.00円

23時~翌6時まで:31.84円

120~300kWh:36.60円

翌7時~23時まで:42.80円

300kWh以上:40.69円

メリット②:ピークシフトに貢献できる

電力需要の少ない深夜に電力を充電し、需要が多い日中に電力を利用することで、ピークシフトに貢献できます。

ピークシフトによって、電力単価や基本料金をおさえられるため、毎月の電気料金の節約につながります。

また、太陽光発電との併用で火力発電に頼らずに済み、深刻なエネルギー問題や環境問題への対策に効果的です。

メリット③:太陽光の余剰電力を無駄なく使用できる

日中にソーラーパネルで生み出した電力を蓄電池に貯めると、電気代の削減に大きな期待ができます。

特に夏場や冬場はエアコンの使用により、昼から夜にかけて電気使用量が上がるため、蓄電池との組み合わせで節約効果がおおきくなります。

太陽光発電と連携する場合は「発電量」と「蓄電容量」を確認し、蓄電池を選びましょう。

例えば4kWの太陽光発電に蓄電池を設置する場合は、1kWあたり3kWhの発電をすることが可能です。

余剰電力を貯めるためにも、6kWh以上の蓄電池があると夜間の使用に回せるので安心できるでしょう。

メリット④:停電時も普通に電気が使用できる

蓄電池があれば、夜間の停電時にも電力が使えます。

安心モード機能を使うと停電や災害に備えて、いつでもフル充電をキープでき、いざというときの備えに安心です。

自立運転モードに切り替えると太陽光発電を非常電力として使えますが、夜間に大規模な停電が起きた場合は電気を使うことはできません。

しかし、蓄電池との組み合わせで、長期間の電力を確保できるので停電対策にうってつけです。

メリット⑤:太陽光発電のパワコンを新しく交換できる

ハイブリッド型の蓄電池の設置で、既設の太陽光発電のパワコンを新品に交換することができます。

パワコンは2台分の設置スペースを確保せずに1台分の設置で済むので、場所を取られる心配がありません。

パワコンは10年〜15年の寿命のため、寿命がきてからの買い替えは工事費込みで10〜40万円前後の高額な費用がかかります。

ハイブリッド型の蓄電池を後付けすることで、本体費用 + 工事費用が一度に済み、効率よく導入できるでしょう。

メリット⑥:V2Hとの連携でEV車と同時に充放電できる

V2Hとの連携でEV車と蓄電池を同時に充放電することができ、電気の自給自足も可能です。

同時に充放電することで、電力の購入量を減らせるため、より多くの太陽光発電のエネルギーを家庭に使用できます。

例えば4kWの太陽光発電を設置している場合、日中に12kWhを充電し夜間に8kWhの放電ができるので効果的な自家消費を目指せます。

また、発電量に期待できない場合は、電力会社から低価格で電力を家庭内に給電し、V2Hを通して蓄電池とEV車に同時に充電できるので電気代の節約に最適です。

蓄電池をつけた後の5つのデメリット&注意したいポイント

蓄電池をつけた後のデメリットを5つ紹介します。

設置後の注意点や対処法を含めて見ていきましょう。

デメリット①:高額の設置費用だと回収が困難になる

蓄電池の価格相場は、工事費込みで18.7万円/kWh(税別)が目安です。

5~7kWhの容量が一般的で、およそ103万〜144万円が価格相場だといえます。

相場価格よりも高い場合は、導入費用の回収が困難です。

蓄電池の回収費用を早めたい場合は、相場価格を参考にしつつ複数の販売業者から見積を取るのがおすすめです。

設置価格を比較することで投資費用の回収を早めることができるでしょう。

デメリット②:設置容量よりも使用できる電力量が少ない

カタログで記載してある容量は、すべて使える電力量ではありません。

定格容量と初期実効容量があり、実際に使用できる「初期実行容量」を確認する必要があります。

容量=使える容量だと勘違いしている人も多いので、導入時に後悔しないためにも2つの違いについて理解しておきましょう。

  • 定格容量:1時間に消費できる電力が貯めれる容量
  • 初期実効容量:実際に使える容量

デメリット③:10年~15年の寿命で日々使っていくと劣化する

蓄電池の寿命は、およそ10年〜15年が目安です。

蓄電池に使われている「リチウムイオン電池」は、4,000回〜12,000回のサイクル回数で大きいほど長持ちします。

ふだんから充放電の回数を減らせば、寿命を長持ちさせることができるので長期間の使用も可能になりますよ。

また、メーカーによって15年の保証がつき、有償で期間を延長できるので、寿命を気にする場合は保証期間が手厚いものがおすすめです。

デメリット④:容量が増えるごとに本体スペースも大きくなる

容量が増えるごとに、本体のスペースも大きくなり重量も増します。

ダイヤゼブラ電機の蓄電容量とサイズを比較してみると、容量が増すとサイズや重さに違いがあるのが分かりますよね。

 

アイビス4

アイビス7

容量

4kWh

7.04kWh

サイズ

W476×D305.5×H850

W580×D370×H1070

重量

85kg

130kg

メーカーによって容量の大きい蓄電池でもコンパクトタイプがあり、狭いスペースに設置することも可能です。

使いたい容量と貯めたい容量のバランスを考えて蓄電池を選びましょう。

デメリット⑤ダブル発電で売電量が下がる場合もある

2018年に認定された太陽光発電に蓄電池を設置すると、ダブル発電により売電単価が下がってしまう可能性が高いです。

ダブル発電の押し上げ効果により売電量が増えることで、電力会社が支払う調達費用が高くなることで電気料金の上昇を防ぐためです。

しかし、2019年以降のタイプであれば、売電価格との差がなくダブル発電の影響を受けません。

どうしてもダブル発電の影響を受けたくない場合は、シングル発電用の蓄電池やシングル発電の設定ができる蓄電池を併用しましょう。

蓄電池は元が取れない?「単体 or 太陽光発電との併設で回収できる年数を比較」

「蓄電池を単体で使用する場合」と「太陽光発電との併設で使う場合」の2パターンで導入費用を何年で回収できるのか、実際に計算し比較してみました。

  • 蓄電池のみで回収できる年数

電気使用量(戸建て)

電気使用量

導入前の電気代

導入後の電気代

1ヵ月の差額

1年間の差額

3人世帯

386kWh

14,221円

12,751円

1,470円

17,640円

4人世帯

436kWh

16,412円

14,574円

1,838円

22,056円

(「導入前」東京電力の従量電灯B:再エネ賦課金・燃料調整額なし、「導入後」:蓄電池の容量:5kWh、夜とく8で計算)

15年間で3人世帯で26.4万円、33万円ほどの回収費用の見込みがあります。

ただし、これは電気代の節約料金でシミュレーションした結果なので、補助金を組み合わせると、初期費用を早く回収できる可能性が高くなります。

  • 太陽光発電との併設で回収できる年数

年間の節電金額

110,543円

年間の売電金額

43,156円

(エリア:東京都、太陽光発電の年間発電量:4,243kWh、電気代:15,000円、太陽光発電:4kW、蓄電池:10kWh、屋根の向き:南向き、夜とく8で計算)

FIT期間の10年間でおよそ110万円の電気代の節約になり、431,560円の売電収入に期待ができます。

蓄電池の本体価格は、100万円前後が相場なので、既設の太陽光発電がある場合は10年以内に元が取れるでしょう。

蓄電池は補助金で導入費用を削減(国や自治体の支給金額の目安)

蓄電池の補助金は、国と自治体の併用が可能です。

ここからは、国と自治体でおこなっている補助金制度を紹介します。

国の補助金

令和5年の国の補助金制度は、DR補助金が使えます。

申請期間

2023年1月31日 ~ 2023年12月22日

補助金額

蓄電池

①初期実行容量:3.2万円/kWh

②上限額60万円

③蓄電池の工事費1/3以内

補助金額は、1kWあたり3.2万円で最大60万円の補助金が支給されます。

各都道府県の補助金と組み合わせることが可能なので、さらに負担額を軽減できるでしょう。

自治体の補助金

各都道府県の自治体によって、補助金制度が利用できます。

東京都内の各自治体ごとの補助金は下記のとおりです。

 

申請期間

補助金額

品川区

2023年4月3日~2024年3月29日

10,000円/kWh

上限額:50,000円

世田谷区

2023年4月1日~2024年2月末

10,000円/kWh

上限額:50,000円

江東区

2023年4月3日~2024年3月15日

10,000円/kWh

上限額:100,000円

(太陽光発電と同時設置:25,000円/kWh

上限額:200,000円

国の補助金と併用できるので、お住いのエリアで実施中の場合は利用するのがおすすめです。

自治体によって、太陽光発電との同時設置で支給額がアップするので、併設したい場合は補助金制度を利用しましょう。

蓄電池のメリットを実感しやすい人・実感しづらい人の特徴

蓄電池の導入でメリットを感じやすい人・感じづらい人の特徴を紹介します。

蓄電池の導入にあてはまっているのか・あてはまっていないのか特徴を元に参考にしてみてくださいね。

メリットを実感しやすい人

蓄電池の設置でメリットを感じやすい人の特徴は下記のとおりです。

  • FIT後に自家消費したい人
  • 停電時でも家電製品を使いたい人
  • 深夜の安い電気料金を活用したい人
  • 太陽光発電の発電量が多い人
  • 家で過ごす時間が長い人

蓄電池と太陽光発電を活用すると、節電効果や停電対策に蓄電池が役立ちます。

1つでも特徴にあてはまる人は、蓄電池の購入をおすすめします。

メリットを実感しづらい人

蓄電池の設置にメリットを感じづらい人の特徴は下記のとおりです。

  • 電気代が安い人
  • 共働きで日中に電気を使わない人
  • 太陽光発電の発電量が少ない人
  • 設置スペースが確保できない人
  • 太陽光発電を設置していない人

蓄電池の導入に向いていない人や住宅も存在します。

光熱費の削減に効果はありますが、毎月の電気代がそれほど高くない場合は蓄電池の設置は向いていません。

導入コストは高額なため長期的な視点で考える必要があり、ランニングコストの削減だけで導入するのはメリットを感じづらいでしょう。

蓄電池は安く導入できればメリットが大きい!設置コストをおさえて導入しよう

今回は蓄電池のメリットやデメリット、回収費用の目安、元を取るコツまで紹介しました。

蓄電池を安く取り入れることができれば、設置費用の回収期間を早めることも可能です。

さらに補助金を活用すると、設置コストをおさえてより早く導入費用を回収できるでしょう。

蓄電池のメリットとデメリットを理解して、設置を検討してみてくださいね。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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