【知らなきゃ損】蓄電池のデメリットと後悔しない選び方を徹底解説

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください！

蓄電池のデメリットを理解すれば、設置後のトラブルを最小限に抑えることができます。

今回は、蓄電池のメリットやデメリット、補助金について詳しく紹介します。

記事を最後まで読むことで、安心して導入を検討できるようになるでしょう。

知っておきたい！蓄電池の導入で注意すべき5つのデメリット

蓄電池の導入で注意すべき5つのデメリットについて詳しく紹介していきます。

初期費用の負担がかかる

蓄電池を導入するには、「設備費」と「工事費」の2つのコストがかかります。

「経済産業省」のデータによると、蓄電容量が1kWhあたり工事費込みで13.9万円でした。

5kWhの蓄電池を導入する場合、設置費用は70万円に対して、10kWhの蓄電池を導入する場合は103万円で済みます。

蓄電池は高額なイメージを抱きがちですが、実際には設置容量が大きくなるほど、設置費用が割引されます。

ただし、太陽光発電のパワコンを取り替えたり、ハイブリッド型の蓄電池を導入したりする場合には、追加でコストがかかることも考慮しておくべきです。

維持費用が発生する

蓄電池を導入すると、電池の寿命に伴う交換費用やメンテナンスの維持費がかかります。

時間が経つごとに蓄電池は劣化しますが、寿命を延ばすための保守作業や電池の交換が必要です。

修理や部品の交換が必要な場合、数十万円の費用がかかり、リチウムイオン電池の交換には1kWhあたり10万円程度の費用が発生します。

設置にかかる維持費用も考えて、蓄電池の導入を検討すると良いでしょう。

用途に合わせないと効率が低下する

使い方によって適切な容量の蓄電池を選ばないと、効率的な利用がむずかしくなります。

大容量の蓄電池は、電力使用量の多い大家族に向いていますが、小さい容量はスペースが限られるので、停電時に電力をまかないたい家庭に最適です。

蓄電池の容量が用途に合わないと、電力の使い勝手が悪くなるので、家庭の使用電力量に合った適切な蓄電池を選ぶことが大切です。

充電・放電回数が限定される

蓄電池は使ったり貯めたりを繰り返すうちに、だんだん使える電気の量が少なくなり、最終的には使えなくなります。

蓄電池ごとに充電と使い切る回数が限られているため、蓄電池を使う際は、使える回数を考えて、将来の取り替えや費用を計算しておくのが大事です。

蓄電池の設置に必要なスペースが必要

蓄電池には、室内用と室外用の2つのタイプがあり、設置場所によって大きさが異なります。

室内用の蓄電池は、エアコンの室外機を1台分置くのに必要な大きさで、室外用はエアコンの室外機2台分のスペースが必要です。

また、蓄電池の大きさは容量が増えると大きくなります。

ただし、一部のメーカーは大容量の蓄電池でも奥行きが約30cmほどで済む製品を提供していて、狭い場所でもコンパクトに設置できるのです。

エコで経済的！蓄電池がもたらす生活向上のメリット

蓄電池のメリットとは、どんなものがあるのでしょうか。

デメリットと比較しつつ、蓄電池を導入する際の参考にしてみてください。

電気代の節約効果が高い

蓄電池を導入すると、電気代をの節約効果が高くなります。

通常、電力会社は昼間に高い料金を設定し、夜間は安い料金を提供しています。

たとえば、東京電力の従量電灯BとスマートライフS（オール電化プラン）では、1kWhあたりの電力単価の差が2円～10円ほどあり、オール電化プランなら電気使用量を節約できます。

つまり、蓄電池があれば、夜間の安い電気を貯めて昼間に使えるので、電気代をお得に節約できます。

地球環境への配慮につながる

蓄電池を使えば、夜は電気を貯めて、昼間の電力需要が高まるピーク時に備えることができます。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせると、電力を売るときに送電ロスがなくなり、結果的に地球への負荷が減ります。

この組み合わせは再生可能エネルギーを有効に利用できて、地球環境に大いに貢献します。

災害時や停電時にも電力供給が可能

蓄電池は、災害や停電時に頼りになる電源で、電力供給が確保されます。

蓄電池には、停電時に指定した場所や家電製品に電力を供給できる「特定負荷型」や、家全体に電力を供給できる「全負荷型」の2種類があります。

停電時には、必要な場所や使いたい電化製品に合わせて、適切な蓄電池を選べます。

さらに太陽光発電があれば、1～2週間分の電力を使い続けられるので、停電が長引いても安心です。

卒FIT後の余剰電力の活用

FIT期間が終わると、売電価格が半分以下になり、結果的に電気を買う方が高くつくことがよくあります。

しかし、昼間に発電した余った電力を蓄えておけば、災害や高い電気代の際に有効に使えます。

たとえば、太陽光で昼間に発電した電力を貯めておけば、停電時には予備電源としても使えますし、夜間にも利用できる備えができます。

つまり、FIT後も発電した電力を無駄なく有効に利用できるのです。

太陽光発電のパワコンを交換できる

ハイブリッド型の蓄電池を導入すれば、既存の太陽光発電のパワコンを新品に交換できます。

太陽光発電を導入した家庭では、約15年ごとにパワコンと呼ばれる重要なシステムを取り替える必要があります。

卒FITを迎える場合、ハイブリッド型の蓄電池を導入することで、太陽光発電のパワコンを1台にまとめることができ、設置スペースや発電ロスを少なくできるのです。

導入前に知っておくべき！5つの蓄電池選びのポイント

蓄電池を選ぶときに迷ったら、以下のポイントを考えてみてください。

• 使用目的をハッキリさせる
• 蓄電池の設置場所を確認する
• メンテナンスと保守計画を立てる
• 太陽光発電との組み合わせを検討する
• 保証とアフターサービスについて確認する

導入前には上記の5つを確認して、蓄電池の設置を検討することが大切です。

蓄電池を選ぶときは、メーカー、価格、保証期間、性能などの比較を忘れないようにしましょう。

蓄電池導入の投資回収はいつ？元を取るまでの期間

一戸建ての場合

	電気使用量	蓄電池なし	蓄電池あり
2人暮らしの場合	331kWh/月	13,270円	10,174円
3人家族の場合	386kWh/月	14,373円	12,011円
4人家族の場合	436kWh/月	16,250円	13,414円

 

蓄電池の回収期間の目安は、以下のとおりです。

世帯人数	年間の節約額	回収期間の目安
2人暮らしの場合	37,152円	27年
3人家族の場合	28,344円	35年
4人家族の場合	34,032円	29年

（引用元： 『平成26年度東京都家庭のエネルギー消費動向実態調査報告書』）

蓄電池なし（料金プラン：従量電灯B）、蓄電池あり（料金プラン：スマートライフS、どちらも再エネ賦課金・燃料調整費は含まず）

 

ざっくり言うと、100万円の蓄電池を導入して使った場合、計算上では27年～35年で投資を回収できますが、実際には蓄電池の寿命は15年ほどですので、投資の半分くらいしか回収できません。

しかし、太陽光発電を導入すれば、日中の自家消費や売電収入を活用できるので、10年以内に元がとれることになります。

蓄電池を寿命以内に回収したい場合は、太陽光発電との併用がおすすめです。

補助金で手軽にエコライフ！蓄電池の補助金が使える制度は？

蓄電池の導入で使える補助金は、どんな制度があるのでしょうか。

そして、補助金について紹介します。

国で使える補助金

国から提供される「DER補助金」は、蓄電池の容量1kWあたり3.7万円が支給される制度です。

補助金を利用する場合、実証期間が終了するまで蓄電池を処分できません。

なお、補助金は、地方自治体の補助金と併用することが可能です。

各自治体の補助金

蓄電池を検討する際には、DER補助金だけでなく、都道府県や各市町村の補助金を併用できるケースもあります。

たとえば、東京都の補助金上限120万円、三鷹市5万円（定額）の場合、最大125万円ほど支給されます。

補助金が充実している地域では、実際に支払う必要のある金額を大幅に抑えることができ、蓄電池の導入が手軽になります。

補助金の内容は地域によって異なるので、詳細な情報は各自治体のホームページや担当窓口で確認しましょう。

蓄電池を導入するならデメリットをチェック！理想の製品を見つけよう

蓄電池のデメリットやメリット、初期費用の回収目安について紹介しました。

蓄電池の初期費用が高いと感じるかもしれませんが、工夫次第では15年以内に投資を回収できるかもしれません。

さらに、太陽光発電を取り入れることで、昼間に発電した電力を使いつつ、余った分を売電収入にすることも可能です。

電気代が高騰している今、蓄電池の設置は節約の近道だといえます。

昼夜の電気料金差を利用し、太陽光発電と組み合わせて効率的なエネルギー利用を実現しましょう。

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