太陽光発電に蓄電池は必要？セットにした方がよい理由や注意点を徹底解説！

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください！

太陽光発電は、環境負荷を減らすあたらしいエネルギー源として導入が進められています。

しかし、太陽光発電だけでは夜間や悪天候のときなどに電力が不足してしまう可能性があります。

夜間の電力需要や悪天候時のバックアップとして有効なのが蓄電池の仕様です。

今回は太陽光発電と蓄電池をセットで導入することによるメリットや注意点、初期費用の負担を減らす補助金などについて解説します。ぜひ、参考にしてください。

蓄電池の役割

太陽光発電と蓄電池の関係をとりあげる前に、蓄電池の役割を解説します。

蓄電池の役割は、電気を蓄えることです。

蓄電池の使用法は以下のとおりです。

• 電力会社の電気を蓄える
• 太陽光発電の余剰電力を蓄える

蓄電池は、必ずしも太陽光発電とセットで導入しなければならないというわけではありません。

電力会社から購入した電気の一部を蓄電池に蓄えることで、停電などの非常時に備えられます。

太陽光発電の余剰電力を蓄える役割も担います。

蓄電池がない場合、太陽光発電で生み出した電力のうち、自家消費を超えた電力（余剰電力）は売却するしかありませんでした。

蓄電池があれば、余剰電力の一部を蓄え、災害に備えたり、夜間に使用したりできます。

太陽光発電と蓄電池をセットにした方がよい理由

太陽光発電と蓄電池は、必ずしも同時に導入する必要はありません。

太陽光発電単体で導入している家庭も少なくないでしょう。

にもかかわらず、なぜ、太陽光発電と蓄電池はセットで導入したほうがよいのでしょうか。

3つの理由をとりあげます。

電力の自家消費割合が上がるから

1つ目の理由は、太陽光発電由来の電力の自家消費割合が上がるからです。

先ほども述べたとおり、太陽光発電だけ導入し、蓄電池を導入していないのであれば、自家消費量以上の電力は売電するしかありません。

電力を固定価格で買い取るFIT制度（固定価格買取制度）の買取価格が低下している現状や電力価格の高騰を踏まえると、発電した電力は売電よりも自家消費に回したほうが有利かもしれません。

蓄電池があると、余剰電力を夜間に使用できるため、電力会社から購入する電力量を減らすことができ、自家消費割合をアップできます。

卒FIT設備を有効活用できるから

2つ目の理由は、蓄電池があれば卒FIT設備を有効活用できるからです。

卒FIT設備とは、FIT制度の適用期間である10年間が終了した太陽光発電システムのことです。

FIT期間中は、最初に決めた価格で電力を10年間買い取ってもらえます。

しかし、FIT制度の期限が切れた卒FIT設備の電力は、市場価格に準じた価格で買い取られるため、FIT期間よりも安くなりがちです。

これまでよりも安く電力を売ってしまうよりも、蓄電池で電気を蓄え、夜間に使用して自家消費に回したほうが経済的だといえます。

非常用電源として活用できるから

3つ目の理由は、非常用電源として活用できるからです。

「太陽光発電があれば非常時でも電気が使える」という利点は、100%正しいとは言えません。

電力会社からの電力供給が止まった際、電気が使えるのは太陽光発電が機能する昼間だけです。

常日頃から最低限の電力を確保するには、太陽光発電で生み出した電気を蓄えておける蓄電池が必要です。

蓄電池の設定を調整し、常に電気を蓄えるようにしておけば、災害時や悪天候時などに電力供給が止まったとしても、電気を使用し続けられます。

太陽光電池と蓄電池をセットにする際の注意点

蓄電池があれば、太陽光発電のメリットをさらに大きくできることがわかりました。

しかし、メリットは大きいですが、注意しなければならない点もあります。

ここからは、3つの注意点について説明します。

設備の寿命やメンテナンスコストに注意

太陽光発電システムを構成する機器の寿命を見てみると、ソーラーパネルは20年〜30年と長寿命ですが、パワーコンディショナーの寿命は15年前後です。

卒FIT後に蓄電池を導入した場合、5年後にはパワーコンディショナーの交換が必要となる計算です。

蓄電池の寿命は15〜20年であるため、パネルの交換時期と重なります。

また、太陽光発電システム自体のメンテナンスコストも必要です。

メンテナンスコストは依頼する事業者にもよりますが、1回あたり5〜10万円ほどと見積られています。

4年に1度のメンテナンスをすると考えると、1年あたり1〜2万円のコストがかかります。

初期投資が高くなるので注意

太陽光発電と蓄電池をセットで導入すると、初期費用が高くなります。

太陽光発電システムの初期費用は1kWあたり25.7万円とされています。

出典：資源エネルギー庁

したがって、6kWの太陽光発電システムであれば、154.2万円の初期費用が見込まれます。

一方、蓄電池のコストは1kWhあたり13.9万円（工事費込み）です。

出典：三菱総合研究所

となると、5kWhの蓄電池を導入する場合は、69.5万円となります。

6kWの太陽光発電システムと5kWhの蓄電池を導入すると、223.7万円の初期投資が必要となります。

設備投資と考えても、かなりの金額になるでしょう。

蓄電池設置スペースが必要なので注意

蓄電池の設置場所は、かなり注意しなければなりません。

なぜなら、15年以上、その場所は蓄電池以外のものを設置できなくなるからです。

場所を決める際は、その場所で問題なく生活できるかについて、十分、シミュレーションしなければなりません。

補助金を活用して初期負担を軽減

太陽光発電と蓄電池を設置する必要性は理解できたとしても、高額な初期費用を考えると、設置に慎重になるのは当然のことです。

初期負担を軽減するには、国や地方自治体が実施している補助金の活用が効果的です。

ここからは、国や地方自治体が現在や過去に実施した補助金を紹介します。

国による補助金

国は、Sii（環境共創イニシアチブ）を通じて蓄電池に関する複数の補助金を交付しています。

2023年8月までに実施していた補助金制度は以下の通りです。

• ZEH補助金
• こどもエコすまい支援事業
• DER補助金
• DR補助金

ZEH補助金は、新築住宅を建築したり購入したりした方を対象とした補助金で、住宅建設時に蓄電池を購入した方が対象となります。

ZEHの基準を満たした住宅には55万円、ZEH＋の基準を満たした住宅には100万円が交付されます。

ZEH補助金を得るには、太陽光発電がほぼ必須で、蓄電池があるとより基準を満たしやすくなります。

こどもエコ住まい支援事業では、蓄電池の購入に64,000円の補助金が付きます。

DER補助金は、DER実証実験に参加することを条件に、1kWhあたり2.7万円の補助金を交付します。

補助金の上限は商品・工事代金総額の3分の1以内です。

DR補助金は蓄電池導入促進のための補助金です。

地方自治体による補助金

地方自治体の補助金は、各自治体で条件や金額が大きく異なります。

東京都を例にとると、住宅用太陽光発電システムや蓄電池に補助金を交付しています。

太陽光発電については、オール電化住宅かそれ以外の住宅かで補助金額が異なります。

また、太陽光発電4kWh以上と蓄電池を設置すれば、蓄電池は1kWhあたり15万円、太陽光発電設備は1kWhあたり30万円とかなり高額な補助金が支給されます。

まとめ

今回は太陽光発電に蓄電池が必要かというテーマで解説してきました。

両者をセットで導入することで、自家消費割合の向上や卒FIT設備の有効活用といったメリットが得られる一方、初期投資が高額になる点や設備の寿命・メンテナンスに備えなければならない点などの注意点があることもわかりました。

初期投資については、国や地方自治体の補助金を活用することで負担を軽減できます。

両者をセットで設置することを検討しているのであれば、ぜひ一度、居住している自治体に問い合わせ、補助金の有無や条件を確認してみてはいかがでしょうか。

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