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【表で解説!】売電価格の推移と今後うまく向き合うためのコツとは?

太陽光発電 2021年07月15日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

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見てわかる売電価格の推移【表つき解説】

売電価格は、毎年少しずつ低下しています。
2009年(H20年)~2021年(R3年)の売電価格を13年分をまとめて表にしました。

では、1つずつ解説していきます。

2009年【H20年】~2021年【R3年】売電価格

年度

10kWh未満(税込)

10~50kWh未満(税抜)

2009年【H20年】

48円

48円

2010年【H21年】

48円

48円

2011年【H22年】

42円

42円

2012年【H23年】

42円

36円

2013年【H24年】

38円

36円

2014年【H25年】

37円

32円

2015年【H26年】

35円

29円

2016年【H27年】

33円

24円

2017年【H28年】

30円

21円

2018年【H29年】

28円

18円

2019年【H30年~R1年】

26円

14円

2020年【R2年】

21円

13円

2021年【R3年】

19円

12円

2009年(H20年)~2021年(R3年)の買い取り価格をくらべると当初は48円と高い買い取りに対して現時点では19円まで大きく下がり価格の差は29円となりました。
2009年にくらべて2012年には、太陽光を設置できる費用が大幅に下がり住宅用の太陽光が普及するきっかけになりました。

2012年に固定価格買取制度をスタート。
太陽光を設置すると10年間は、一定の金額で電力を買取できる制度です。

設置した年の価格のまま電力を売ることができます。
この制度を気に設置する家庭がグッと増え、太陽光の初期費用の回収に期待を持てるようになりました。

ソーラーパネル(10kWh以上)で発電された電力を年度ごとに買い取りが可能でしたが、H30年以降は50kWh未満に関して余った電力の買い取りのみの限定となりました。

売値は平成24年~現在にかけて減少が進んでいます。

【太陽光発電】10年後の売電価格の収益

卒FIT後の売電価格は、11円/kWHと想定しています。
2011年に太陽光を導入した4人家族の売電価格は478,800円に対して10年後の収益は年間125,400円になります。
売電収入の収益は年間で4倍近くの開きがありました。

また政府は2030年に買い取り価格を1kWh=7円まで下げることを目標にしています。
売電価格を視野にいれつつ今いちど電力の見直しをてしてみるのも良いでしょう。

売電価格【下がる理由は2つ】

売電価格はなぜ下がり続けているのか2つの理由について紹介していきます。

設置コストの低下

年ごとに太陽光パネルの設置費用は、低下し昔より手に入れやすくなりました。
年度別の全体の設置費用を表でまとめてみました。

年度

設置コスト

2012年

46万5,000円

2013年

41万5,000円

2014年

38万5,000円

2015年

37万7,000円

2016年

36万円

2017年

36万円

2018年

33万4,000円

2019年

30万6,000円

2020年

29万8,000円

2021年

27万5,000円

出典:調達価格等算定委員会

FIT卒業により売電価格が下がる

太陽光を設置した10年後を越えると売電価格は10円以下までガクッと下がります
高値で売電できる期間は10年までとなり、その後は新しい電力会社に買取を契約する必要があります。

令和3年に大手の電力会社が実施する買取金額を表にまとめてみました。

北海道

東北

東京

中部

北陸

関西

中国

四国

九州

沖縄

8.0円/kWh

9.0円/kWh

8.5円/kWh

8.0円/kWh

8.0円/kWh

8.0円/kWh

7.15円/kWh

7.0円/kWh

7.0円/kWh

7.5円/kWh

【ほくでん】

【東北電力】

【東京電力】

【中部電力】

【北陸電力】

【関西電力】

【中国電力】

【四国電力】

【九州電力】

【沖縄電力】

 

電力会社が費用の負担するため

卒FIT後に売電価格の振り込み先が変わると大手の電力会社が費用を負担しなければなりません。
卒FIT前までは、固定買取制度により売電価格は電力会社を通して銀行口座に振り込まれるのが一般的でした。

その資金は再生エネルギーの固定買い取りの制度によって全国民から電力の使用量に応じて資金がわけられます。
この制度が終わると電力会社が費用を負担するようになります。

そのため高い価格で買い取ることは電力会社にとってビジネスに成り立ちません。

売電価格の推移が決定!経済産業省が発表【2021年】

売電価格は基準の価格を元に利益がでるように毎年、経済産業省の大臣が決めます。
令和3年(2021年)「5kWh」「10~50kWh」「50~250Wh」の売電価格が発表されました。

年度

5kWh未満

10~50kWh未満

50~250kWh未満

2021年

19円/kWh 

12円/kWh 

11円/kWh 

売電価格の今後に備えて蓄電池を利用しよう【まとめ】

売電価格は、固定買取制度が開始してから少しずつ価格は下がり続けています。
昼間に貯めた電気を蓄電池に貯めておけば使用量の多い時間帯に電気代の削減ができたり、電力を災害時に備えることもできるので安心です。

蓄電池を実際に利用することを想像してメリットが大きいなと感じたら導入することを検討してみてはいかがでしょうか。

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

 

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