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南海トラフ地震がなかなか起きない理由!発生確率と被害想定は?

その他リフォーム 2024年01月04日更新

今後の発生が危惧されている、南海トラフ地震。とても大きな地震で、日本全体が被害に見舞われる恐れがあります。

今回の記事では、南海トラフ地震の発生確率、発生後に日本はどうなるのか、個人でできる地震対策について解説します。

いつ起こるか分からない大災害を想定して、読み進めてくださいね。

南海トラフがなかなか起きない理由は?発生確率はどれくらい?

南海トラフ地震が起こるといわれてから数十年。

しかし、南海トラフ地震が今日や明日に発生しても何らおかしくはない現状を、しっかり注視していくことが必要です。

今回の章では、南海トラフ地震の発生確率、南海トラフ地震とはどういった地震なのかを解説します。

40年以内の発生確率は90%

政府の地震調査委員会は2022年1月、南海トラフ地震の今後について「40年以内の発生確率は90%程度」であると公表しました。
90%ですから、近い将来ほぼ確実に巨大地震が日本を襲うわけです。
いつか訪れてしまうXデーのため、対策を考えておくことが大切といえるでしょう。

そもそも南海トラフ地震とは?

南海トラフは、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界を震源地とする地震のことです。

現在、フィリピン海プレートは、ユーラシアプレートを巻き込んで下に沈んでいます。
南海トラフ地震が発生してしまうタイミングは、フィリピン海プレートの巻き込みにユーラシアプレートが耐えられなくなって跳ね上がった時とされています。

同じタイミングで海水も跳ね上がるため、南海トラフ地震では巨大地震に加えて大規模な津波が訪れるという想定もされています。

南海トラフ地震の過去の事例

南海トラフ地震は過去に何度も日本を襲い、多くの国民の命を奪っています。

以下は、過去に発生した南海トラフ地震を示した表です。

発生した年

名称

前回地震からの周期

684年

白鳳(天武)地震

887年

仁和地震

203年

1096年

永長東海地震

209年

1099年

康和南海地震

3年

1361年

正平(康安)東海地震

262年

1361年

正平(康安)南海地震

1498年

明応地震

137年

1605年

慶長地震

107年

1707年

宝永地震

102年

1854年

安政南海地震

147年

1944年

昭和東南海地震

90年

1946年

昭和南海地震

2年

上記のように、南海トラフ地震は過去に多く発生しています。

昨今では90〜150年の周期で必ずといっていいほど発生しています。

1946年の昭和南海地震から2022年で76年。
過去のデータと照らし合わせると、南海トラフ地震がいつ発生してもおかしくないことが分かります。
いつ発生しても大丈夫なように対策を講じておく必要があるでしょう。

南海トラフがなかなか起きない理由!発生したら日本はどうなる?

南海トラフ地震は、いつ発生してもおかしくはないことが分かりました。
では、南海トラフ地震が発生してしまったら、日本はどうなるのでしょうか。

政府が発表しているデータを元に見ていきましょう。

最大震度7クラスの巨大地震が発生する

南海トラフ地震が発生した場合、東日本から西日本の太平洋側にかけて、マグニチュード8〜9の最大震度7クラスの巨大地震が発生するといわれています。

マグニチュード8〜9・最大震度7といえば、2011年3月11日に発生した東日本大震災と同クラスの巨大地震。
その巨大地震が、多くの都道府県を襲いますので、被害が大きくなるのは容易に想像できるでしょう。

10m以上の津波が観測される

南海トラフ地震では、主に沿岸部で10m以上の津波が観測されるとも言われています。
以下の表は、南海トラフ地震がマグニチュード9.1だった場合に想定される、主な津波被害の予想です。

10m以上の津波の予想

静岡県

和歌山県

徳島県

高知県

宮崎県

など沿岸部のほとんどの地域

20m以上の津波の予想

関東から四国にかけての23市町村

33mの津波予想

静岡県下田市

34mの津波予想

高知県土佐清水市

高知県黒潮町

しかも、この大津波は地震発生後4〜15分で到達してしまうと想定されています。

2011年3月11日に発生した東日本大震災ですら、地震発生から10m越えの大津波が到達するまでに30分はかかっています。
それでいて、被害は周知の通り大きなものでした。

南海トラフ地震が発生した場合も大きな被害が想定されますので、ただちに高台へ避難するなど、命を守る行動に努めることが大切です。

最大で32.3万人の死者が出る

南海トラフ地震が最大規模のクラスで発生してしまった場合、最大で323,000人の死者が出ると想定されています。

内訳は以下の表の通りです。

想定される死亡理由

想定される死者数

津波による死亡

230,000人

建物の倒壊による死亡

82,000人

地震火災による死亡

10,000人

急斜面の崩壊による死亡

600人

落下物などによる死亡

30人

東日本大震災と同じく、津波による死亡者数が圧倒的に多いことが分かります。とても怖いですよね。

南海トラフがなかなか起きない理由!個人でできる対策は?

とても恐ろしいことをお伝えしてきましたが、南海トラフ地震は現実に起こり得るであろう大災害の一つです。

したがって、地震や津波対策を国や自治体に任せきりにするのはNG。
個人でできる対策をしっかり講じておくことで、いざという時に安心できるでしょう。

最後に、南海トラフ地震に向けた個人でできる対策を紹介します。

住宅の耐震性を上げる

南海トラフ地震に向け、住宅の耐震性を上げることを考えてください。

新築住宅を購入する際には、耐震等級3の最高クラスの耐震性がある住宅の購入がおすすめです。

既に家を購入している場合などは、現在お住まいの住宅が「旧耐震基準」で建てられた家なのか「新耐震基準」で建てられた家なのかを確認しましょう。

両者の違いは、以下の通りです。

  • 旧耐震基準…1981年5月31日までに建築確認を行った住宅に適用
  • 新耐震基準…震度6強~7程度の大規模地震で倒壊・崩壊しない住宅のこと

つまり、旧耐震基準で建てられた住宅にお住まいの場合、住宅の耐震性が劣っている可能性が十分に考えられます。
したがって、
今すぐにでも建て直しもしくは耐震補強をするなどの検討に入ってください。

新耐震基準で建てられた家にお住まいの場合でも、専門業者に耐震性のチェックを行ってもらい、必要であれば耐力壁を入れたり、基礎を作り替えが必要になる場合もあります。

津波対策をする

南海トラフ地震に向け、津波対策もしっかり行っていきましょう。
特に、沿岸部にお住まいの方は、瞬時に避難できるよう、日ごろから高台にある避難所をしっかり把握しておくことが大切です。

また、地域で配布されているハザードマップを確認しておくことも大切になります。
いざという時に慌てないため、地域の情報を頭に入れておくと良いでしょう。

自家発電の体勢を整える

南海トラフ地震に対する対策として、自家発電の体勢を整えておくことも大切です。
大津波に襲われた地域では、長期間に渡ってライフラインが遮断されてしまう可能性があります。
被害を少しでも免れた地域は、おおよそ日常と変わらぬ生活を送ることができるでしょう。

どんな地域でも、巨大地震や巨大津波でライフラインが遮断される可能性は考えられます。
太陽光発電蓄電池を導入し、エネルギーの自家消費ができる家を作っておくことが大切です。

南海トラフがなかなか起きない理由!いざという時の備えをしておこう

今回の記事では、南海トラフ地震の発生確率、南海トラフ地震が発生した場合の被害想定、個人でできる地震や津波対策を紹介しました。
いつ発生するか分からない南海トラフ地震ですが、Xデーは必ずやってくるとされています。
だからこそ、しっかり対策を講じておくことが非常に重要です。

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この記事の監修者

中田 萌

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
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