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省エネ基準とは?適合義務やメリットデメリットを徹底解説!

その他リフォーム 2024年01月04日更新

省エネ基準という言葉は耳にしたことがありますよね。

ただ、具体的に「どういう基準なの?」と疑問を感じている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回の記事では、省エネ基準の概要や2025年4月以降に省エネ基準の適合義務が発生する件、省エネ基準の住宅に住むメリットとデメリットを解説します。

今回の記事を読んで、最新の家に住むためにはどういう基準をクリアする必要があるのか、しっかり知識を付けていきましょう。

省エネ基準とは?概要や省エネ基準の歴史を紹介!

まずは、省エネ基準の概要や歴史、今後の動向を紹介します。

省エネ基準はいつ誕生して、今後どのような方向性で進んでいく制度なのでしょうか。

2016年基準の建物に関する規制のこと

省エネ基準は、正式名称を「建築物省エネ法といいます。

具体的には、一般住宅はもちろん、商業施設などの建物の性能や省エネ性能に関する基準を定めており、ハウスメーカーや施工店は省エネ基準に従って設計や施工を行う義務があるのです。

省エネ基準を満たす住宅を設計・建築するためには、最低限、以下2つの指標を守る必要があります。

  • 一次エネルギー消費量
  • 外皮性能

一次エネルギー消費量の「一次エネルギー」とは、地球上に常に存在する再生可能エネルギーのことで、これと一次エネルギーを加工して作られたエネルギーとの総消費量が省エネ基準よりも下もしくは同程度であれば、省エネ基準をクリアできます。

外皮性能は住宅の壁や床、窓や天井などに関する省エネ性能のことです。

外皮性能が省エネ基準をクリアしていれば、夏場は涼しく冬場は温かい家を作り出すことができます。

省エネ基準は1980年に制定された

省エネ基準は、1980年に制定されました。

当時の省エネ基準は、石油ショックが原因によるエネルギー危機に立ち向かうために制定されました。

一方、現在の省エネ基準は、地球温暖化や気候変動などへの配慮から制定されたものなので、同じ「省エネ基準」でも具体的な方向性はまったく異なります。

また、1980年当時の省エネ基準は努力義務でしたが、現在の省エネ基準は義務化されているという違いもあります。

省エネ基準は年々進化を遂げている

省エネ基準は、年々進化を遂げています。

時代と共に省エネ性能の高い物質が開発されたり、省エネ基準の進む方向性が変わっているので当然といえば当然でしょう。

地球温暖化防止や気候変動、脱炭素社会実現のため、今後も省エネ基準は大きく進化を遂げる可能性が高いです。

省エネ基準とは?2025年4月以降の適合義務について徹底解説!

突然ですが、2025年4月以降は日本全国の新築住宅やビルなどで省エネ基準に則った建物を設計・建築しなければならなくなりました。

そこで今回の章では、省エネ基準の認定住宅を紹介していきます。

見聞きしたことがある名称のものもあるでしょうが、ぜひ1つ1つじっくり見ていき、今後もし新築住宅を購入する(既存の家をリフォームする)際にぜひ役立ててください。

ZEH住宅について

ZEH(ゼッチ)住宅は「Net Zero Energy House」の略称で、住宅で使うエネルギーから創ったり削減するエネルギーを引いた数値が0になる住宅という意味です。

太陽光発電などを使って住宅で使うエネルギーを創り、省エネ住宅に住むことでエネルギーの無駄を削減出来れば、住宅で使うエネルギーがある程度あってもプラマイゼロ(プラマイプラス)になるという考え方です。

国は2025年度におけるZEH住宅の普及率を50%と計画しているようですが、どこまで数値が伸びるのかに注目していきたいですね。

②認定低炭素住宅について

認定低炭素住宅は、地球温暖化を作り出してしまうとされる二酸化炭素の排出量を抑える対策が取られた住宅のことです。

もちろん、省エネ性能が基準値を満たしていることが最低条件になります。

③LCCM住宅について

LCCM(エルシーシーエム)住宅は「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略称で、居住している間はもちろん、住宅の設計時や解体時も二酸化炭素の排出量を抑える対策が取られた住宅のことです。

一生涯に渡って二酸化炭素の排出量を減らすことができるので、省エネ性能が高い住宅として昨今話題になっています。

④認定長期優良住宅について

認定長期優良住宅は、長期的に省エネ性能の高い住宅に住める措置が取られた住宅のことです。

具体的には「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」によって認定されています。

2023年3月時点で、日本全国135万戸以上が認定を受けているということです。

⑤性能向上認定住宅

性能向上認定住宅は、太陽光発電や蓄電池などの省エネシステムを設置した住宅のことです。

認定低炭素住宅と似ていますが、適用される範囲が認定低炭素住宅よりも広いという特徴があります。

⑥スマートハウスについて

スマートハウスは、HEMS(ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)という情報技術を使って家庭内にある家電や照明器具を制御し、エネルギー消費量を最適な値にする住宅です。

スマートハウスは賢い家という意味で、太陽光発電で電力を自家発電し、蓄電池で電力を貯め、HEMSで使用電力を節電します。

省エネ基準とは?メリットとデメリットをそれぞれ紹介!

省エネ基準の住宅は、地球環境のためにとても良いものであることがわかりました。

ただ、省エネ基準の住宅に住むがゆえのデメリットもあるということで、気になりますよね。

最後に、省エネ基準の住宅に住むメリットとデメリットをそれぞれ紹介します。

省エネ基準の住宅に住むメリット

省エネ基準の住宅に住む最大のメリットは、季節を問わず快適な家に住むことができる点です。

省エネ基準の住宅に共通している特徴は、いかに電力使用量を減らした生活を送ることができるか、になります。

つまり、冷暖房の使用量を最小限に減らせる住宅を作ることが求められるので、省エネ基準の住宅は常に快適な暮らしが実現できるのです。

冷暖房の使用量が減るということは、電気代の節約も望めるということ。

電気代の高騰が騒がれている今、省エネ住宅に住むのは大きなメリットなのです。

省エネ基準の住宅に住むデメリット

省エネ基準の住宅に住むデメリットは、住宅の購入費用が高くなる可能性があるということです。

省エネ基準をクリアするためには、住宅の断熱性能を高めたり、遮熱性の高い窓ガラスを使用したり、最新技術を使った最新の住宅にする必要があります。

したがって、省エネ基準をクリアしていない住宅に比べて費用がかかるのは当然です。

このあたりは、しっかり頭に入れておきましょう。

国土交通省は、省エネ住宅と非省エネ住宅の初期費用の差を公表しており、その公表値は120平方メートル程度の小規模住宅で約87万円の費用違いが生じるということです。

ただ、国や自治体が太陽光発電や蓄電池、省エネアイテムに対して補助金制度を実施している場合もあり、補助金制度を上手く利用することで、初期費用を大きく軽減させることもできます。

省エネ基準とは?地球環境に優しい家を建てて快適な暮らしを!

今回の記事では、省エネ基準の概要を紹介しました。

省エネ基準の住宅に住むと、快適な暮らしや電気代の節約という効果を手に入れることができ、とても魅力的だということがお分かり頂けたでしょう。

これからマイホームの購入を検討している方、マイホームのリフォームを検討している方は、ぜひ省エネ基準に則った住宅の購入(リフォーム)を前向きに検討してみてください。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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