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太陽光発電の蓄電池は何年で元が取れるか計算してみよう!

蓄電池 2024年01月04日更新

各地域の蓄電池補助金については蓄電池補助金ページをご確認ください!

太陽光発電システムの普及に伴い、家庭用蓄電池も普及し出しています。

蓄電池の導入には、100万円以上のお金が必要になるので、蓄電池を導入して「元が取れるのか」と思う人も多いでしょう。

そこで、今回は蓄電池の導入後に何年で元が取れるのか、蓄電池の元をとる方法を解説します。

蓄電池の使用で元を取るためにはどうしたらいい?

蓄電池を導入して元をとるためには、蓄電池の使い方を工夫する必要があります。

蓄電池の元をとるためには、太陽光発電システムと併用するのがおすすめです。

方法① 時間帯別電灯を活用

オール電化ではない家庭は、時間帯別電灯プランに変更して夜間の安い電気を蓄電池に充電できるようにすると良いでしょう。

太陽光発電システムを導入していても、電気使用量が多い家庭は充電した電気を使い切ってしまう可能性があります。

時間帯別電灯にプランを変更することで、電気代の高い昼間は太陽光発電システムで発電した電気を使用し、夜間は安い電気を使用することが可能です。

方法② 深夜電力の活用

時間帯別電灯プランに変更するのと同様、深夜電力プランに変更しても夜間に安い電気を使用することができます。

ただし、深夜電力プランは2023年現在、新たに契約できる電力会社が少ないので注意が必要です。

また、深夜電力プランは、昼間に電気を使用するために、電気料金プランをもう一つ契約しなければいけません。

基本料金を2つ支払うことになるので、深夜電力プランを契約する時には、電気代がお得になるかどうかシミュレーションしておくと良いでしょう。

方法③ 太陽光パネルと併用

蓄電池の元をとるためには、太陽光発電システムと併用するのが一番効率がいいです。

蓄電池と太陽光発電システムを併用した場合、蓄電池の元をとる以外のメリットも多いのでおすすめです。

特に、FIT制度終了を迎えた家庭では、蓄電池と太陽光発電システムを併用した方が、電気代をよりお得にすることができるでしょう。

方法④ 初期費用を安くする

蓄電池の導入費用を抑えることで、蓄電池の元を取りやすくなります。

蓄電池の初期費用を抑えるためには、以下の方法を試してみましょう。

  • 蓄電池の販売相場を知る
  • 最適な容量の蓄電池を選ぶ
  • 比較的低価格なメーカーを選ぶ
  • 信頼できる販売店を選ぶ

特に、信頼できる販売店を選ぶことが大切です。

近年、太陽光発電システムや蓄電池の需要が増え、悪質な販売業者も増えています。

悪質な販売業者から太陽光発電や蓄電池を購入してしまうと、相場よりも高い価格の蓄電池を買ってしまったり、雑な取り付けで費用が余計かかってしまったりなどのトラブルが起きてしまいます。

蓄電池の元をとるためにも、蓄電池の販売価格の相場を知り、適切な容量と価格の蓄電池を購入しましょう。

方法⑤ なるべく自家消費する

売電価格よりも電気代の方が高い現在、発電した電気をなるべく自家消費することで蓄電池の元を早くとることができます。

太陽光発電システムと蓄電池を併用する場合には、売電を増やすのではなく、なるべく自家消費するように心がけましょう。

蓄電池の元を取るためには月々いくらお得になればいい?

経済産業省のデータによると、2022年度の蓄電池の導入価格は平均11.7kWhでした。

さらに、工事費(1kWhあたり2.2万円)を含めると1kWhあたりの導入費用は13.9万円です。

ただし、蓄電池の価格は、蓄電容量が大きくなるほど1kWhあたりの価格が下がっていきます。

今回は、経済産業省のデータを参考にし、蓄電池の導入で月々いくらお得になれば元が取れるのかを計算してみます。

① 大容量蓄電池のケース

10kWh以上の蓄電池は、1kWhあたり10.3万円です。

上記に工事費用を含めると、1kWhあたり12.5万円で大容量蓄電池を導入することができる計算になります。

仮に13kWhの蓄電池を導入した場合、162.5万円の費用が必要になります。

それぞれの使用年数に応じた月々の金額は以下の通りです。

最低でも月々6,771円お得になっていれば、20年で元が取れる計算になります。

使用年数

月々いくらお得になればいいのか

5年

27,084円

10年

13,542円

15年

9,028円

20年

6,771円

(小数点以下切り上げ)

② 中容量蓄電池のケース

5kWhから10kWhまでの中容量の蓄電池の場合、工事費を含めた平均的な導入費用は1kWhあたり14.9万円です。

仮に7kWhの蓄電池を導入した場合の導入費用は、104.3万円になります。

7kWhの蓄電池を導入した場合、月々4,346円以上お得になっていれば、長くても20年で元が取れる計算になります。

使用年数

月々いくらお得になればいいのか

5年

17,384円

10年

8,692円

15年

5,795円

20年

4,346円

(小数点以下切り上げ)

③ 小容量蓄電池のケース

5kWh未満の小容量蓄電池の工事費用を含めた、1kWhあたりの平均価格は16.1万円です。

大容量蓄電池や中容量蓄電池に比べて、小容量蓄電池の1kWhあたりの価格は高くなっています。

仮に4kWhの蓄電池を導入した場合の導入費用は64.4万円です。

1ヶ月に最低でも2,684円以上お得になっていれば、20年以内に蓄電池の元をとることができる計算です。

使用年数

月々いくらお得になればいいのか

5年

10,734円

10年

5,367円

15年

3,578円

20年

2,684円

(小数点以下切り上げ)

【ケース別に紹介】蓄電池は何年で元が取れるのか?

今回は、「蓄電池は何年で元が取れるか」という疑問に対し、以下の条件で何年で蓄電池の元が取れるのかを計算してみます。

小数点以下は切り捨てで計算しています。

〈太陽光発電が導入済みのケース〉

  • FIT制度が終了した卒FIT家庭
  • 設置してある太陽光発電は5kW
  • オール電化住宅
  • 契約している電気料金プランは東京電力「スマートライフプラン」
  • 売電価格は8.5円
  • 太陽光発電の発電量は年間1,000kWh

〈太陽光発電を導入していないケース〉

  • 東京電力の「おとくなナイト8」を利用
  • 年間電気消費量は4,258kWh

ケース① 売電多めの太陽光発電と併用している家庭

売電量が多めの家庭のケースでは、売電量が70%、自家消費量が30%のケースで計算してみます。

卒FIT家庭を想定しているので、売電価格は1kWhあたり8.5円です。

年間の1kWhあたりの発電量:5,000kWh

発電した電気使用量の割合:売電量→3,500kWh・自家消費量→1,500kWh

〈売電で1年間に得られる収入〉

3,500kWh×8.5円=29,750円

〈自家消費でにお得になる電気料金〉

1,500kWh×28.06円=42,090円

〈自家消費多めで1年間にトータルでお得になる金額〉

29,750円+42,090円=71,840円

年間で71,840円お得になった場合、それぞれの蓄電池の元が取れるのは以下の年数です。

大容量蓄電池(13kWh)

22年

中容量蓄電池(7kWh)

14年

小容量蓄電池(4kWh)

8.9年

ケース② 自家消費多めの太陽光発電と併用している家庭

自家消費量が多めの家庭のケースでは、売電量が30%、自家消費量が70%のケースで計算してみます。

卒FIT家庭を想定しているので、売電価格は1kWhあたり8.5円で計算してみます。

年間の1kWhあたりの発電量:5,000kWh

発電した電気使用量の割合:売電量→1,500kWh・自家消費量→3,500kWh

〈売電で1年間に得られる収入〉

1,500kWh×8.5円=12,750円

〈自家消費で1年間にお得になる電気料金〉

3,500kWh×28.06円=98,210円

〈自家消費多めでトータルでお得になる金額〉

12,750円+98,210円=110,960円

年間で110,960円お得になった場合、それぞれの蓄電池の元が取れるのは以下の年数です。

売電量を多くした場合に比べて、最大で8年以上も早く蓄電池の元が取れる計算になります。

大容量蓄電池(13kWh)

14年

中容量蓄電池(7kWh)

9年

小容量蓄電池(4kWh)

5年

ケース③ 時間帯別電灯を利用している家庭

時間帯別電灯を使用し、太陽光発電システムなしで蓄電池を導入した場合のお得になる金額は、以下の計算でも止めることができます。

ただ、今回は計算の都合上、単純に24時間電気使用量が一定のケースで計算しています。

夜間の電気使用量を多くし、昼間の電気使用量を減らした場合、さらに早く蓄電池の元をとることが可能です。

毎月の電気使用量は、355kWhで計算しています。

〈蓄電池を使用していない場合〉

0kWh〜90kWhの電気料金(昼間):60kWh(1ヶ月の電気使用量)×32円(電気料金)=1,920円

90kWh〜230kWhの電気料金(昼間):93kWh(1ヶ月の電気使用量)×39,30円(電気料金)=3,654円

230kWh以上の電気料金(昼間):83kWh(1ヶ月の電気使用量)×39,30円(電気料金)=3,637円

夜間の電気料金:118kWh(電気使用量)×29.05円=3,427円

月間の電気料金:1,920円+3,654円+3,637円+3,427円=12,638円

年間の電気料金:12,638円×12ヶ月=151,656円

〈蓄電池を使用した場合〉※夜間に蓄電した電気で昼間の電気を賄う体で計算しています。

4,258kWh(年間の電気使用量)×29,05円=123,694円

蓄電池を使用していない場合の電気代との差額は、年間で27,962円ほどお得になる計算です。

しかし、太陽光発電システムを併用している家庭に比べて、元をとるには長い年数がかかることがわかります。

大容量蓄電池(13kWh)

58年

中容量蓄電池(7kWh)

37年

小容量蓄電池(4kWh)

23年

蓄電池の初期費用を抑えるためできること3つ!

最後に蓄電池の初期費用を抑える方法を紹介します。

蓄電池の元をとるためには、できるだけ蓄電池の導入費用を抑える必要があります。

しかし、安い蓄電池を導入しようとして、粗悪品を導入してしまっては元も子もありません

蓄電池を導入する時には、信頼できる業者に相談することがおすすめです。

方法① 信頼できる事業者を探す

蓄電池を導入する際には、信頼できる業者から蓄電池を購入し、工事を依頼しましょう。

蓄電池の販売業者の選び方は、以下の通りです。

  • 適正価格で製品を販売している
  • 自社で設置工事を行っている
  • 説明をしっかりしてくれる など

特に、自社で設置工事をしている業者がおすすめです。

蓄電池の販売業者には、自社で設置工事をしている販売業者と、他の会社に設置工事を委託している業者がいます。

設置に関するトラブルが起きた際などのために、蓄電池を購入する時には「自社施工」をしている販売業者を選びましょう。

方法② 最適な蓄電容量の蓄電池を導入する

蓄電池は、大きければ大きいほどいいわけではありません。

蓄電池が大きすぎると、使っていない蓄電容量が無駄になってしまいます。

対して、小さすぎると発電した電気を有効活用できなかったり、蓄電池内の電気では全然足りなくなってしまったりしてしまいます。

特に、太陽光発電システムと併用する場合には、太陽光発電システムの発電量に合わせて蓄電池の容量を決めることがおすすめです。

方法③ 補助金を利用する

2023年度は、都道府県や市町村以外にも、国から蓄電池に対する補助金を受け取ることができます。

蓄電池の補助金を利用する際には、対象の蓄電池や条件を必ず確認して導入しましょう。

なるべく早く蓄電池の元をとるためにも、補助金を利用してなるべく安く蓄電池を導入することがおすすめです。

蓄電池は工夫次第で元が取れる!自家消費多めがおすすめ!

今回は「蓄電池は何年で元が取れるか」について解説しましたが、いかがでしたでしょうか。

蓄電池は、太陽光発電システムと併用することで早く元をとることができます。

もちろん、蓄電池単体でも使用することはできますが、蓄電池の元を取りたいのであれば、太陽光発電システムとの併用がおすすめです。

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この記事の監修者

『お客様に寄り添うこと』をモットーに日々の業務に取り組んでおります。
太陽光発電の活用方法や蓄電池の導入などのご相談は年間2000件以上頂いており、真摯に問題解決に取り組んできました。
光熱費削減に関するお悩み等ございましたら、お気軽にご相談下さい。

光熱費削減コンサルタント

中田 萌
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